2007-06-24

二酸化炭素排出による『地球温暖化』2題

新しく、当ブログに加わったLeonrosaです。よろしく。
スタートは、地球温暖化についての断章です。少々長くなります。
「化石燃料発の二酸化炭素により、地球の平均気温が上層し、異常気象、台風の大型化で大変なことになる。だから、排出二酸化炭素を削減する必要がある。」
「そして、二酸化炭素削減を進める為に、『削減努力をした国・企業から、削減できない国・企業が、二酸化炭素削減実績を購入する』取引を行ない、市場メカニズムで、削減を進めよう。」

これは、地球温暖化防止をめざす『京都議定書』の考え方である。
二酸化炭素の増加と地球平均気温の挙動は、「気候シュミレーションモデル」で予測している。
「専門家が、膨大な温度観測データとスーパーコンピュータでシュミレーションした結果であり、温度上昇の予測は確かなんだろう」と、思ってしまう。
しかし、京都議定書の前提となっている「気候シュミレーションモデル」の妥当性については、専門家の間で、激しい論争が続いている。
一方、二酸化炭素排出権取引の方は、着々と準備が進んでおり、なんと、アカデミー賞の場までが、プロパガンダに組み込まれている。(2007年の最優秀ドキュメンタリー映画賞を受賞作品は、元米副大統領のアルバート・ゴアが主演した『不都合な真実』)
以上、2題に絞ってみました。
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まずは、「気候シュミレーションモデル」について。
日本の「気候シュミレーションモデル」の構築を主導した、中本正一朗氏(財団法人地球科学技術総合推進機構主任研究員・但し、現在不当解雇撤回係争中)が、モデルの限界を指摘しています。
二酸化炭素地球温暖化仮説と巨大マスコミと学者たち
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<『環境問題』を考える>のサイトから
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「巷で風評のとんでいるような将来の地球の気候を予言する能力を現在の気候モデルは持っていない」ことを主張した。私が知っているどの気象学者も海洋学者も実際に測定された二酸化炭素濃度と気温のデータを用いて「人為起源の二酸化炭素が過去100年間の大気温上昇の原因である」と証明できる人はいないのである。
「気象モデルや海洋モデルや気候モデルなどの環境シミュレーション数値モデルを用いて『モデルは自然現象を再現した』と学者たちは主張するが、実際はこれらのモデルの計算結果(たとえば対流圏の温度構造)が現実を表現していなくても彼ら学者たちは観測値や平均値(たとえば大気の二酸化炭素濃度分布や湿潤断熱減率)でモデルの物理量を置き換えてモデルの計算結果を現実に近づける操作を行っているのではないか?」と問うているのである。
1980年代の核兵器廃絶運動に参加した米ソの気候学者たちが果たした役割
地球の気候を物理学の理論によって説明しようとする気候物理学は自然改造計画が議論されたロシヤ革命後の旧ソ連で創始されたといってよい。1980年代になると米ソの学者たちは「大規模核爆弾の爆発に拠る核戦争が地球の生物を絶滅させる」と主張して旧ソ連首相ゴルバチョフと米国大統領レーガンを説得したが、そのときにソビエト-アメリカの気候学者たちは「核戦争によって地球が破滅することの学問的な根拠」として「核爆発で大気に放出される二酸化炭素の温室効果とエアロゾールの日傘効果」を主張した。
このときの気候理論はレーガンとゴルバチェフに大規模核戦争の準備を放棄するように説得する反戦運動から来ている....1985年の「大気中の二酸化炭素量の上昇に関する米ソ合同会議」では二酸化炭素による温室効果を議論するという議題をつけてはいるが、実際は「核爆発による二酸化炭素の温室効果を議論したのではなく、核爆発によるエアロゾールによる日傘効果を議論し「日傘効果により地球が寒冷化すれば生物が絶滅する」という結論を導いている。
気象学者たちは過去5億年間の地球の観測データにもとづく地質学上の知識に基づきながらも、コンピュータシミュレーションを使った「核爆発およびその後の火災で発生する光化学スモッグデータの詳細化と、気候変化(とくに気温変化)の時間空間的分布については本質的に大きな困難に直面している」と書いてある。すなわち、「気候モデルが成功したのは過去100年以上にわたる世界気象観測のデータが、モデルの作成とチェックにうまく利用されたためである。したがって現在の気候理論モデルを用いて核戦争時に発生する将来の大気過程をある程度詳細に説明できるかどうかは、かなり疑問がある」とブデイコは正直に気象学者の悩みを告白している。
このような過去の米ソの気象学者たちの政治的活動から我々は何を学ぶことができるのか?1980年代に米ソの団塊世代科学者たちが世界的な核兵器廃絶運動に協力して核戦争の不条理について米ソの政治家たちを教育したのと全く同じ気候理論にもとづきながらも、現在の科学者たちは政治家や産業家たちと協力して、20年前とは全く別の結論(エアロゾールの日傘効果で人類が絶滅するのではなく二酸化炭素の温室効果によって世界が破滅する)を主張しているのである。それでよいのだろうか?
ゴルバチェフに核兵器廃絶を説得したソビエト気象学者の悩みは気候理論に使われている数学原理の困難についてであることがブデイコの正直な告白から読み取れるではないか。この数学原理の困難はこの20年間で解決されてはいないのである。

アカデミー賞まで巻き込んで、排出権ビジネスの仕組みが作られていっている。
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「温暖化に向かう地球」で金儲けを企む人々
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映画『不都合な真実』の衝撃
今年のアカデミー賞最優秀ドキュメンタリー映画賞を受賞した作品は、元米副大統領のアルバート・ゴアが主演した『不都合な真実』だった。映画の内容は、ゴア元副大統領が「環境問題に関するスライドを使った講演」を世界中で開催する姿を追ったドキュメンタリー映画。日本でも安倍晋三首相を初め政治家や経済人、文化人などがこぞって鑑賞し、話題になった作品だった。
今年(2007年)2月、英国政府は英国のすべての中学校に映画『不都合な真実』を配布し、教育の現場で地球温暖化問題について学ぶための素材とした。ゴア元米副大統領は「気候大使」という肩書きで、英国各地はもちろん欧州各国で講演を行い、温室効果が地球を傷めていることを説き、この問題に取り組むよう推奨して回っている。ゴアの映画や講演でショックを受ける児童の数は多く、英国の地方紙『スコッツマン』は、英国の7歳児から11歳児までの半数が温暖化を恐怖し不眠症に陥っていると報じている。
地球の温室効果を「取引」する国際的取り決め
3年ほど前、米元副大統領のゴアは、ゴールドマン・サックス系企業の経営者だったD・ブラッドと組んでロンドンに投資ファンド会社を設立した(「ジェネレーション・インベストメント・マネイジメント社 2004年11月設立)。このファンドの投資目的は二酸化炭素排出と温室効果を削減するための「金融取引を行うこと」すなわち「排出権ビジネス」への投資である。
この投資会社設立から2年後の2006年(昨年)10月、ゴアは英蔵相ブラウンから「気候変動に関する助言」を行う特別顧問に任命された。同時に英政府は地球の「気候変動に関するレポート」を発表。排出権や温室効果を取引する国際的な取り決めを早急に締結すべきだと主張している。
同じように温室ガスの排出権ビジネスを行っている民間団体が米国にもある。「シカゴ気候変動取引所」だ。出資者の主力はゴールドマン・サックス。役員にはゴアと昵懇のモーリス・ストロングが名を連ねているが、この人物は「環境マフィア」との異名を持つ人物だ。どうやら限られた一群の連中が地球環境をネタにカネ儲けを企み、お調子者の偽善者たちが「善意」でその片棒を担がされている感じがしてくる。

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コメント2件

 かっし~ | 2007.08.23 21:42

そもそも、原発に限らず、発電所ってこんなに必要なんでしょうか?なんで、こんなに乱立するようになったんだろう?
先日、テレビのニュースで、この夏、東京の消費電力が供給可能量ギリギリまで達しているとやっていました。
原因は猛暑と柏崎原発の停止とのこと。
ニュースからは、「原発一基止まると、供給はギリギリ」という、発電所のさらなる必要性を言われているように感じました。
でも実際は、火力と水力発電をちゃんと動かせば、原発を増やさなくても、むしろ減らしてもちゃんとやっていける。
『CO2のために原発を』と言われていますが、今あるのをちゃんと使わず、新しい発電所をつくって環境にいいって言うのって、オカシイですよね

 simasan | 2007.08.25 16:57

かっし~さん、こんにちは
電力会社は、電力の供給は限界に達していると言っておきながら、家電製品や熱源に精力的に電化を推し進めているのも、自己矛盾ですよね。
エネルギー政策の背後にどんな力学が働いているのか、これからも追求していきましょう!

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