2020-05-21

パンデミックでCO2排出量が17%減

コロナ後の地球~・汚染まみれの世界に戻って良いのか・~では

人類の過剰消費、過剰生産が無くなったおかげで環境問題が改善しています。
実は、このコロナの影響で大気汚染は格段に少なくなっているのです。

と述べましたが、新型コロナウイルスという見えない外敵に対する生存圧力の急激な上昇によって、これまでの自己都合による快適性追求や快美追求が封じ込められた結果、二酸化炭素の排出量についても大幅に改善されているようです。

パンデミックの影響で「CO2排出量が17%減」という結果は、気候変動対策で人類が進むべき道も示している』より引用します。

Los Angeles

ROBERT GAUTHIER/GETTY IMAGES

 にほんブログ村 環境ブログへ

新型コロナウイルスの影響で世界中の都市がロックダウン(都市封鎖)したことで、4月初旬までのCO2排出量が1日当たり最大17パーセント減になったことが明らかになった。だが、実は最も減少した日でも2006年の水準であることから、パリ協定の目標達成に向けた道のりの険しさが見てとれる。それと同時にパンデミックによる行動様式の変化によって、わたしたちができることも浮き彫りになってきた。

人類が着実にやり続けることが何かあるとすれば、それはますます多くの二酸化炭素CO2)を大気中に吐き出すことだろう。世界の国々は2016年にパリ協定に署名し、各国が排出量の削減目標を定めた。例えばインドは30年までに3分の1削減すると誓ったが、その後ですら世界の排出量は毎年数パーセントずつ増え続けている。

ところが、そこに新型コロナウイルスが現れ、経済活動が止めて人々を家に閉じ込めた。そしてついにパリ協定の“夢”と、それ以上のものまで実現したのである。

このほど『Nature Climate Change』に発表された論文で、4月初旬までの1日当たりのCO2排出量が2019年の平均値と比べて最大17パーセント減になったことが明らかになった。米国と英国をはじめとするいくつかの地域では、主にクルマを運転する人が減ったことによって排出量が3分の1減少している。さらに今後、外出規制がが多少ゆるんだとしても、今年の世界における総排出量は7パーセント減になる可能性があると、研究者たちは算出している。これは08年の経済危機後に記録した3パーセント少の2倍以上に相当する。

人工衛星からのデータだけではわからない

こうした数字をはじき出すには、多くのデータを調べる必要があった。なぜなら、人工衛星の狙いを定めたとしても、リアルタイムのCO2排出量を知ることはできないからだ。

「なぜなら、CO2は大気中に長時間とどまるからです。排出量に大きな変化が起きましたが、その変化は大気中のCO2貯蔵量にあまり大きな影響を与えませんでした」と、イーストアングリア大学の気候科学者で、今回の論文の筆頭著者であるコリーヌ・ルケレは言う。「数十年にわたってわたしたちが大気中に排出してきたものと比べれば、わずかなものです」

さらに、樹木がCO2を吸い込んで酸素を吐き出すといった地球の自然のプロセスによっても、影響を受ける。人工衛星では地上から1マイル(約1.6km)の大気中にあるものは測定できても、地表の気体量までは測定できないからだ。

「わたしたちが測定しているのは、CO2の全カラム量です」と北アリゾナ大学の気候科学者、ケヴィン・ガーニーは言う[編註:カラム量は気体の総量を示す数値。単位面積当たりの地上から大気上端までの柱(カラム)の中にある気体分子の数で表す]。ガーニーは排出量のモデルを作成しているが、今回の新たな研究にはかかわっていない。「地表における変動ではありません。これは大気中に存在する分子数の大きな断面にすぎないのです」

既存のデータの山から見えてきたこと

このためルケレをはじめとする研究者たちは、代わりにすでに報告されているデータの山をかき分けた。交通量や電気使用量、航空便数、製造に関する統計を見て、パンデミックがどのように排出量を削減したかという世界的な全体像を構築したのだ。どの業種にも特有の力学が存在する。航空交通量はもちろん激減したが、航空業は例年、世界のCO2排出量の3パーセントしか占めていない。

排出パターンも国によって特徴がある。例えば、中国経済は製造業に負うところが大きいが、その製造業は新型コロナウイルスの蔓延によって早々と閉鎖した。中国のCO2排出量は242メガトン減少し、これに対して米国の減少量は207メガトン、欧州全体で123メガトンだった。

中国の石炭生産活動は30〜40パーセント減少し、米国では鉄鋼生産が同規模の落ち込みを見せた。米国はまた、人々が在宅で勤務できる大きなサーヴィス産業を育んでおり、ある意味では電力使用をオフィスから家庭へと移行させている。こうして家庭におけるエネルギー使用量は、人々が自宅にこもった英国でもやや増加した(とはいえ在宅勤務は、排気管からより多くのCO2を排出するクルマに乗らないことを意味することから、エネルギー量の計算はさらに複雑になる)。

14年前に戻っただけ!?

総体的に見ると、パンデミック発生時における世界の排出量の減少は劇的だった。しかし大局的に見れば、排出量はほぼ産業革命以降あまりにも着実に増加し続けており、新型コロナウイルスはその増加軌道に現れた一時的な急落にすぎない。

「最も大きく減少した日でも、2006年の値まで戻っただけです」と、ルケレは言う。「ですから、毎年どれだけ排出量が増えているのかを、むしろ示していることになります。これほど急激に排出量が減っても、14年前に戻るだけなのですから」

また、より厳しい熱波、水面上昇、激しいハリケーンや山火事といった気候変動の最悪の影響を避けるには、わたしたち人類は温室効果ガスの排出量を完全にカットしなければならない。しかも早急にだ。

「いったいどうすれば排出量をゼロにできるというのでしょうか。排出量を17パーセント減らすためにこれほどのことが必要だとわかったのに」と、ルケレは問いかける。「強制的に自宅に閉じ込められるという不愉快なかたちでなんて、気候変動に取り組むわけにはいきませんよね」

パンデミックが示した道

とはいえ、在宅勤務は前進するためのひとつの方法を示しているのかもしれない。わたしたち全員が毎日出勤する必要がないことを、パンデミックははっきりさせてくれたからだ。

飛行機での旅行は世界のCO2排出量のごく一部でしかないかもしれないが、それでも会議のようなイヴェントすべてを直接顔を合わせて開催する必要はないかもしれない。街路へのクルマの立ち入りは引き続き禁止し、歩行者がぶらぶらと散策できるようにして、スペースを空けて、レストランが客の間隔を広く保ったまま営業できるようにすべきかもしれない。

08年の経済危機を振り返ってみると、オバマ政権は再生可能エネルギーに資金を注ぐことによって経済を活性化させた。いま、わたしたちは電気自動車(EV)で同じことができるかもしれない。

「業界全体がもうすぐ自力でなんとかできそうなところにいますが、まだそこに到達していません」と、ルケレは指摘する。そして充電スポットのような交通を電化するインフラに投資すれば、「とても大きな違いが出るでしょう」と言う。

この話の明るい側面

さらに、パンデミックにはさまざまな恐ろしさがあるにしても、気候科学者が排出量の激減をリアルタイムで観察し、監視の手法に磨きをかけることのできる珍しい機会を手に入れた人類史上唯一の瞬間だと、北アリゾナ大学のガーニーは付け加える。そしてパンデミックへの対応は、気候変動と闘うためにわたしたちに何ができて、何をしなくてはならないかを浮き彫りにしている。

「気候変動はあまりに政治的な問題になっており、取り組みへの意識の差を示す境界線は、典型的な米国の部族的境界線と同じように見えていました」と、ガーニーは言う。「排出量の減少は、この境界をわたしたちが越えていけることを示しています。それがこの話の明るい側面です」

※『WIRED』による気候変動の関連記事はこちら

List    投稿者 asaoka-g | 2020-05-21 | Posted in G.市場に絡めとられる環境問題No Comments » 

トラックバック

このエントリーのトラックバックURL:
http://blog.sizen-kankyo.com/blog/2020/05/4697.html/trackback


Comment



Comment