2019-02-08

アメリカの思惑で、原発は日本の津津浦々に54基も設置され、人工地震はどこでも引き起こすことができる。

東北地震で明らかになったように、原発一基が崩壊すれば、福島は住める場所ではなくなり、拡散した放射能が空気・海また食料を通じ日本国民の健康を蝕む。

アメリカの思惑で、その危険な原子力発電所は日本の津津浦々に54基も設置され、人工地震はどこでも引き起こすことができる。

原発の最大の問題は、放射能廃棄物の処理ができない、放射能が漏れると手が打てない、→「人が住める場所が無くなっていく」ことにある。それは事故が起こらなくても慢性的に進行し、事故が起こればそれが一気に拡大する。

近代科学は、覇権主義そして市場原理に従順に従い「つくりっぱなし」で、後の事を全く考えていない。

 

元国会議員・国際政治経済学者の浜田和幸が、「人工地震や気象兵器は存在する」、そして「噴火や地震は米国の仕業」とインタビューで見解を示している。

以下、「トカナhttps://tocana.jp/2018/12/post_18990_entry.htmlより引用

 にほんブログ村 環境ブログへ

「人工地震や気象兵器は存在する」「噴火や地震は米国の仕業か?」元国会議員・国際政治経済学者の浜田和幸が断言!(インタビュー)

国際政治経済学者として活躍する浜田和幸氏は、参議院議員時代から気象兵器や人工地震などの知られざる“真実”を暴き、社会に発信し続けてきた日本を代表する有識者である。かつて全米一といわれるシンクタンク(CSIS)に主任研究員として在籍した際に入手したという世界のウラ情報はもちろん、地球外知的生命やUFOなどの情報にも造詣が深い。

<中略>

■アメリカは原爆投下とともに人工地震も起こした

――終戦前後、南海トラフ地震が2回起きています。最初は、1944年12月7日の「昭和東南海地震」(Mw8.2)、そして終戦翌年(1946年12月21日)の「昭和南海地震」(Mw8.4)。これらも人工地震ではないかと主張する人がいますが、先生の見解はいかがですか?

浜田  そうだと思います。先ほど述べた通り、戦意を完全に喪失させるために地震と津波など、日本人に根付いた自然信仰のようなものを上手く使おうとしたのでしょう。ただ、その実験は成功しているけれど、アメリカの政策議論において、そういうまどろっこしいことより先を見越していっそ原爆を投下した方が、旧ソビエトや中国に対するメッセージにもなると。まだ当時は、ソ連も核開発に成功していませんでしたから、戦後の国際政治を圧倒的な力で牛耳るにはここで原爆を投下すべし、と判断されたのでしょう。

――だとすると、戦後に起きた「昭和南海地震」は不要だったようにも思えますが、他の国々に対する“見せしめ”のような意図もあったのでしょうか?

浜田  わずか1~2回、人工的に地震や津波を引き起こすというよりは、実績を積み重ねることが大切ですから。何度も起こすことで、誰も不思議に思わなくなります。本当はアメリカが裏で人工的な気象改変を行っていても、そもそも列島は「リング・オブ・ファイア(環太平洋火山帯)」上にあるのだから仕方ない、と誰もそんな話を信じなくなるだろうということですね。

 

■アメリカは日本を恐れている

――しかし、アメリカの企ては今も続いている。つまり、同盟国となった現在でも日本のことを完全に信頼してはいない、ということですね?

浜田  現在、あくまでも表向きには「日本は重要な同盟国」。しかし同時に、科学技術・経済・文化などのさまざまな面で、自分たちに挑戦してくる可能性を秘めているという潜在意識がアメリカにはあります。「かつて原爆を2発も投下した日本が黙っているはずはないだろう。将来、必ず力を溜めてリベンジしてくる。日本は放っておくと何をするかわからない」というわけです。

実際、日本がバブルの頃は、東京の土地の値段だけでアメリカ全土を買収できるほどの金融力、経済パワーを持っていました。ハリウッド版の映画『ゴジラ』は、日本を揶揄している映画です。いつか日本人がアメリカを破壊する、その恐怖をゴジラに投影しているのです。

――そのような経緯を踏まえて東日本大震災について考えますと、日本が自分たちにとっての脅威とならないように、定期的に痛めつけておく必要があるという意識が働いたということですか?

浜田  もともと福島の原発は、アメリカのGE社が40~50年以上前に作った原子炉をそのまま使い、耐用年数もオーバーしていました。GEの幹部たちは、「これは早晩に原子炉を解体する必要があり、放っておくとどのような事態になるかわかりませんよ」と、前々から警告していたのです。もし日本が廃炉・解体を決断すれば、アメリカにとって再び大きなビジネスになる。しかし、そうならなくても(何らかの不具合が出る前に)自然災害の影響で事故が発生したという形になれば、それは災害に対する予防策が不十分だった日本側の責任となって、自分たちに批判の矛先が向くことはないという考えがあった。

すべてを立証することは相当難しいと思いますが、あの巨大地震の発生前後に見られた電磁波の動きなどが、自然界のものとかなり異なるという点は多くの専門家が指摘していることです。

 

■アメリカにとって日本は“信頼に足る存在”ではない

――なるほど。では今、自然現象を人工的に改変するといえばHAARP(※)の存在が知られていますが、先生は何らかの情報をお持ちでしょうか?

※ 高周波活性オーロラ調査プログラム(High Frequency Active Auroral Research Program)の略。1980年代に米アラスカ州に設置され、陰謀説では気象操作や人工地震さえ引き起こせる施設とされる。

浜田  HAARPの場合、人工的に高周波の電磁波を起こしてさまざまな通信を麻痺させることができます。よく、雷などで通信網が遮断されたりしますが、そういう状態を扮います。アメリカは相当早い段階で研究に着手していて、HAARPの関連サイトなどを見ると、成果がいろいろと出ている。特にアメリカ空軍は、かなり力を入れてHAARPの実践的応用ということに取り組んでいます。

アメリカという同盟国が日本をターゲットにして敵対的行為を仕掛けてくることなど“あり得ない”という意識を持っている人もいるようですが、アメリカからすると同盟国といっても、イギリス、カナダ、ニュージーランドなどの英語圏の国々とは違うんです。かつて日本を倒すために共闘した国々とは、やはり見方が異なっていて、同盟国とはいえ警戒しなければならないと考えている。日本の動向を常に把握するため、情報の盗聴・傍受は当たり前、必要とあれば通信網の破壊も厭わない――そういう準備は常にやっていますよね。

List    投稿者 asaoka-g | 2019-02-08 | Posted in G.市場に絡めとられる環境問題No Comments » 

トラックバック

このエントリーのトラックバックURL:
http://blog.sizen-kankyo.com/blog/2019/02/3943.html/trackback


Comment



Comment


*