2015-01-16

抗がん剤は猛毒殺人兵器

ここ30年の癌の異常な急増によって、多くの人が、身内や縁者が癌に罹患して「癌3大医療」を受けたことによる顛末を経験している。それもあり、現在の癌3大療法である「抗癌剤・放射線・手術」を受けても、苦痛に苛まされ体がボロボロになって死んでいくだけではないかと、誰もが薄々気付いている。

しかしながら、突然がんを宣告され絶望の淵に立たされた時に、医師から癌の治療には抗癌剤は不可欠で、その治療を受けなければ見放すと言われれば(脅かされれば)、普通の人は、藁をも掴む思いで苦痛に耐え抗癌剤治療に励むしかない。しかし、それは真っ赤な嘘であり、「癌を治療するどころか増癌させている」というのが実情らしい。

るいネット「抗がん剤は、実は増癌剤だった

そもそも抗癌剤は、ベトナム戦争で枯葉剤として使われたマスタードガスから生成され、致死量もマスタードガスと変わらない。そのため、大抵の人は「癌が原因で亡くなるのではなく、抗癌剤・放射線・手術という癌3大療法が原因で亡くなっている」。

紹介する下記の記事によれば、

日本の医療を管轄する厚生労働省自身が、抗癌剤では癌を治せず、抗癌どころか有害無益で増癌剤であるという驚くべきことを認めている。そして、患者が食事療法や代替医療なりを切望しても、無視して抗癌剤を打ちまくってきた医師たちに「自分自身が抗癌剤を打つか?」というアンケートに対し、271人中270人が拒否すると回答している。

また、アメリカ政府の最も権威ある癌研究機関であるNCI(米国立がん研究所)も、1988年に「抗癌剤は発癌物質である」という報告を発表しており、日本の癌治療は世界から20年遅れている。そしてこの遅れの原因は、患者の健康を省みない、医療界(製薬会社、医師、官僚、そしてそれを影から操る国際金融資本家)の私益・保身にある。

 

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以下、『嘘八百のこの世界より引用させて頂きます。

「イルミナティによる医療殺戮、抗がん剤は猛毒殺人兵器です!」

<前略>

http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/funase-shunsuke.html#
(2012年の黙示録)さんより
わが身に危険が迫っても これだけは伝えたい!
日本の真相 船瀬俊介・著

PART 1  抗がん剤で殺されている日本人

◆「猛毒抗がん剤」ではがんを治せない

  2005年のことだ。私は抗がん剤を告発する著書の取材で、忘れられないほどの衝撃を受けた。厚生労働省(電話03-5253-1111)に電話取材したときのことだ。
  「抗がん剤って、がんを治せるのですか?」
  電話口に出たK技官(あえて実名は秘す)は、私の質問にこう答えた。
  「抗がん剤ががんを治せないのは周知の事実です」
  私はあまりにも驚いて、一瞬、言葉を失った。
  「抗がん剤は毒物だとも、私は聞いたのですが?」
  「大変な猛毒物質です」。これも、実にあっさりと答えた。私は絶句しながらも、「がんを治せないのに、そんな猛毒物質をがん患者に打っているのですか?」
  「そのとおりです」
  「猛毒だったら、患者さんは死んじゃうじゃないですか?」
  するとK技官は、少し声を落としてこう答えた。
  「そういう方が大勢いらっしゃるんですよね……」
  これではもはや治療ではない。たんなる“毒殺”じゃないか! 気を取りなおして、私はさらに聞いた。「抗がん剤には発がん性があるとか?」
  「大変な発がん物質です」と、K技官はきっぱり言い切った。
  「ええっ、がん患者に強烈な発がん物質を打っているの! それでは、新しいがんが発生してしまうのでは?」
  「そういう方が大勢いらっしゃる……」
  抗がん剤担当のK技官が、あまりに平然と答えるのに驚愕した。“かれら”にとっては、以上の事実は、当たり前のことなのだ。
  ここまで読んだ読者は、息が止まるほど驚いたにちがいない。
  「そのような猛毒を、なぜ衰弱したがん患者に打つのだ!」
  私は取材というより怒りの声で怒鳴りつけた。さらに、「そんな猛毒が、なんでクスリに化けるのだ!」と問いただした。
  すると、K技官の説明では「抗がん剤を投与すると、10人に1人くらいに腫瘍縮小がみられるんです」という。それを“効いた”と判断して医薬品(抗がん剤)認可するのだという。
  10人のうち残りの9人のがん腫瘍はピクリとも変化しない。それでも「効能あり」とする、わが国の薬の認可制に唖然とする。悪辣なペテンというしかない。それも、観察期間は投与後わずか「4週間以内」だという。
  「アンタの寿命は4週間か!」。私は思わず怒鳴りつけていた。

◆ 「抗がん剤は無力」というデヴュタ証言

  実は、抗がん剤が有害無益であることは、海外ではとっくの昔に常識となっている。
1958年、米国立がん研究所(NCI)のデヴュタ所長が、米議会でこんな衝撃的な証言をした。「抗がん剤による化学療法は無力だ」というショッキングな内容だ。デヴュタ所長の証言はこうだ。
「抗がん剤を投与すると、一部の患者には腫瘍縮小がみられる。しかし、がん細胞は自らの遺伝子を変化させ、たちまち抗がん剤の毒性に耐性を獲得してしまう。だから抗がん剤はがん細胞に対してまったく効力を失う。がん患者はただ、抗がん剤の毒性をこうむるのみだ。私は深く絶望している」
  これは、害虫が農薬に対して耐性を獲得する現象とまったく同じだ。デヴュタ所長は、がん細胞が耐性獲得する遺伝子を「アンチ・ドラッグ・ジーンズ」(ADG:反抗がん剤遺伝子)と命名している。

  NCIはアメリカ政府の最も権威のあるがん研究機関だ。その最高責任者が「抗がん剤は無力だ」と、議会という公の場で認めたのだ。まさに衝撃の大ニュースである。しかし……、アメリカのマスメディアも、日本のメディアも、完璧なまでにこの重大証言を黙殺した。その背後には、超巨大スポンサーである製薬会社や医療利権の圧力があることはいうまでもない。
  日本では、がん学会までもが箝口令を敷いた。だから日本のがん専門医ですら、このデヴュタ証言やADGの存在を知る者は極めて少ない。

◆ 多剤投与で死亡率は7倍~10倍に跳ね上がる

  1988年、NCI(米国立がん研究所)は『がんの病因学』という報告書を発表した。そこには「抗がん剤は強力な発がん物質である」と明記されている。そして、「投与すると、患者に新たながんを多発させる“増がん剤”である」と、恐るべき副作用を認めている。放射線治療も同じだ。
  この衝撃論文も、やはり世界のメディアは黙殺し、日本ではがん学会ですら無視したのだ。
  いっぽうアメリカでは、政府機関の国立がん研究所が抗がん剤の無効性、有害性を認めたため、無視をきめこむわけにはいかなくなった。そこで、東部の約20の大学・研究機関の参加による大がかりな抗がん剤の合同研究が実施された。私は、この報告を「東海岸リポート」と呼ぶことにした。紹介しよう。

  ■目的:「抗がん剤の効果」「患者が受ける利益」の2天を明らかにする。
  ■対象者:肺がん患者743人(全員、末期がん患者)。
  ■方法:患者を4グループに分ける。
   (1)3種類の抗がん剤投与
   (2)2種類投与
   (3)1種類(A薬)投与
   (4)1種類(B薬)投与
  その結果、腫瘍縮小効果は、(1)の3種類投与グループが20%と、もっとも高かった。ところが「心不全」「ショック死」などによる死亡例は、単独投与群(3)と(4)の7~10倍に達していたのだ。

  ■生存期間:(1)の3種類投与グループが「最も生存期間が短かった」(早死にした)
  ■リバウンド:腫瘍縮小した患者も、その後5~8カ月で腫瘍は元の大きさに再増殖した。

  抗がん剤認可で、日本の厚労省が観察期間を「4週間」とした謎が解けた。半年、1年と経過観察していたら、腫瘍の「リバウンド現象」がバレてしまうからだ。
  なんという狡猾さだ!
  リバウンドしたがん腫瘍は、そこでとどまらない。抗がん剤投与で恐ろしいのは、AGD(反抗がん剤遺伝子)の変化によって、がん細胞が凶暴化することだ。こうなると、もはやゆ手がつけられない。
  抗がん剤で一部の患者に縮小がみられても、その後、ほぼ確実に再発、凶暴化して、患者を死に至らしめる。こうなると、患者は「がんで死んだ」というより、「抗がん剤で殺された」のだ。

◆がんの3大療法を否定したOTAリポート

  「抗がん剤は“無効”どころか、打てば打つほど患者を死亡させる!」
  「東海岸リポート」の衝撃にアメリカ政府は決断を下した。
  それが「米政府機関OTAリポート」だ。OTAとは米議会の調査専門部門である「アメリカ議会技術評価局(Office of Technology Assessment)」である。この機関が1990年にリポートを発表し、それを受けてアメリカ政府は「代替療法にくらべて、抗がん剤、放射線、手術のがん“3大療法”は無効かつ危険」との裁定を下した。そして、がん治療には代替療法を選択する道を推奨したのだ。1971年に当時のニクソン政権が「がん撲滅への宣戦布告」を行なってから20年、国家によるがん戦争敗北宣言でもあった。
  アメリカ政府が、現代医学のがん治療の無効性、危険性を公式に認めたのだ。
  これほどのビッグニュースはない。新聞の一面トップで報道するにふさわしい。だが、しかし、やはり世界のメディアは黙殺した。日本のマスコミも一字すら伝えることはなかった。
  現代は高度情報化社会だというが、まったくの虚妄である。巨大利権にかかわる情報はこのように完全に封殺されて、世界の市民に届くことは絶対にない。
  だが、OTAリポートの登場以来、欧米のがん治療分野では流れが変わってきた。治療のトレンドが、自然療法、代替療法に向いてきたのだ。とりわけインテリ層を中心に、がん患者が代替療法を選択しはじめた。それは、食事療法、心理療法、ヨーガ、瞑想、手当て……など、古来からの伝統治療である。
  アメリカではOTAリポート以来、大きな奇跡が起こっている。毎年がん死者が、数千人単位で減り続けているのだ。猛毒の抗がん剤や有害な放射線治療を拒否する患者が増えたからだ。それは理の当然の現象だ。

◆ 20年は遅れている日本のがん治療

  このように1990年代から、海外ではがんの代替治療法が主流になっている。しかし、日本だけはあいもかわらず、3大療法(外科療法・科学療法・放射線療法)一辺倒だ。日本のがん治療は欧米に20年遅れている。
  日本での殺人療法は、医療現場で戦慄の地獄図を生み出している。「がんで死亡した」とされた患者の多くは、手術、抗がん剤、放射線による重大副作用で“虐殺”されているのだ。
  放射線治療についても、安保徹教授(新潟大学医学部)は「抗がん剤よりも多くの免疫細胞を殺す」と否定する。さらに手術も、「交感神経を緊張させ、患者を疲弊させ、免疫力を弱める」という。
  人間の体内では前述のとおり、赤ん坊から年寄りまで平均して毎日約5000個のがん細胞が生まれている。では、なぜ、皆ががんにならないのか? それは、白血球の一種であるNK細胞(ナチュラルキラー細胞)が常に体内をパトロールして、がん細胞を退治しているからだ。
  だから、がんを治す方法は一にも二にも、NK細胞を増やす。これにつきる。
  安保教授はがんを治す方法として3つを挙げる。それは「笑うこと」「食事を改めること」「体を温めること」。これらはいずれもNK細胞を増強する。とくに笑いの効用は素晴らしい。吉本新喜劇をがん患者に見せて笑わせたら、3時間でNK細胞が最大6倍も増えた。侮るなかれ、「笑い」こそはきわめて有効ながん退治薬なのだ!

  1グラム=3億3170万円の抗がん剤

  ところが、がん医療利権を握る者たちは「笑い療法」などには見向きもしない。そんな治療方法では儲からないからだ。がん治療利権が手にする利益は年間推定で20兆円。国防費のなんと4倍だ! 膨大な利益が、抗がん剤メーカーや病因、医師の懐に転がり込む。かれらには「がんマフィア」の呼称がふさわしい。マフィアとは、人を殺して膨大な利益を上げながら、法の裁きを受けない連中のことだ。
  ある新型抗がん剤の価格が「3億3170万円」と知って、私は驚倒した。その薬剤名は「ペグイントロン」。注射器1本分(10cc)で33億円。ジェット機が買えてしまう。ただ絶句するのみである。その他、1グラム数百万円の抗がん剤がゴロゴロある。これら驚倒する金額が、ロックフェラーなど国際医療マフィアの懐に怒濤のように流れ込んでいるのだ。
  価値ゼロの猛毒物が、抗がん剤のラベルをペロッと貼ったとたんに“ダイヤモンド”に変身する。がん利権で肥え太るがんマフィアたちにとって、こたえられない甘い汁だ。  一方で、猛毒物質を打たれる哀れながん患者たちは、その毒に苦悶しながらつぎつぎに死んでいく。抗がん剤の正体は、生命を殺す細胞毒なのだ。だから、投与しつづけると前進の組織、器官が絶叫する。副作用は挙げたらきりがない。
  冒頭の厚労省K技官は、抗がん剤が「がんを治せない猛毒物質なのは周知の事実だ」と言ってのけた。厚労省保険局のM課長は、公のシンポジウムの場で、「抗がん剤は、いくら使っても、使っても効かない。こんな薬を保険適用していいのか!」と公言している。

◆医師271人中270人が抗がん剤を拒否

  医師たちも、抗がん剤の恐怖を知っている。だから、自分や身内には絶対、抗がん剤は打たせない。
  こんなアンケートがある。内外の271人の医者に、「自分自身に抗がん剤を打つか?」と尋ねたら、なんと270人が「断固ノー!」だった。
  患者が食事療法などを切望しても、無視して抗がん剤を打ちまくってきた東大医学部の教授4人が、自らががんになったら4人とも抗がん剤拒否で、食事療法で治したという、笑えないエピソードがある。
  日本人の死亡原因のトップはがんである。厚労省の発表では、年間約35万人ががんで“死亡”しているという。しかし、この数値には悪質なごまかしがある。がん死と発表された患者の約8割はがんで亡くなっているのではない。かれらはがんではなく、病因で施されたがん治療の犠牲者なのだ。

◆ 論文を破り捨てた医学部長

  がん死と発表された患者の「8割」ががん治療による犠牲者だという数字の根拠は、私のもとに寄せられた内部告発による。
  岡山大学医学部付属病院では、やはり入院や通院しているがん患者が次々に亡くなっていく。そこで1人のインターン医師がその死亡原因に疑問を抱いた。彼は1年間を区切って、死亡したがん患者のカルテを精査し、その死亡原因の統計をとってみた。すると、驚くべきことが明らかになった。大半の患者は、がん以外の死因で亡くなっていたのだ。
  その多くは感染症だったという。たとえば肺炎、インフルエンザ、院内感染、カンジダ菌感染症……などなど。なぜ、がん患者の大半が感染症で命を落とすのか? その理由は、かれらの免疫力がほとんどゼロになっているからだ。
では、なせがん患者の免疫力が失われたのか? それは、がん患者に大量投与された抗がん剤や、大量照射された放射線、さらには手術による疲弊などによる副作用が原因である。
このインターン医師は、がん治療の臨床現場における驚愕の現実を博士論文にまとめた。それを審査してもらうために学部長のもとを訪ねた。それからの出来事には血が凍る。
なんと、学部長は論文を一読するなり、目の前でズタズタに引き裂いてゴミ箱に投げ込んだというのだ。
「このようなショッキングな現実が、患者やその家族に知られたら大変なことになる」
だからこそ学部長は、衝動的なまでに貴重なこの学術論文を破り捨ててしまったのだ。

  私は内部告発者からこの話を聞いて絶句した。「ぜひ、その博士論文を入手したい」と食い下がったが、彼いわく、「ところがコピーはないんです。インターンの医師も、まさか破り捨てられることを予想していなかったんでしょう」
  かくして、幻の博士論文は、ゴミ屑と化した。
  しかし、なぜ学部長が論文を廃棄したのか? この論文こそが、日本の、いや世界のがん治療の地獄を、ありありと告発する証拠だったからだ。そこにはこう記されてるいたという。
  「死亡したがん患者のうち、がん以外の死因で亡くなった者は、全体の80%であった」
  ここでいう“がん以外の死因”とは、まさに抗がん剤などの「重大副作用」である。
  日本全体では毎年28万人が、がん治療で虐殺されていることになる。つまり、公式発表の“がん患者”の80%。

◆まるでピント外れの「抗がん剤の有効性論争」

  2011年から12年の初めにかけて、雑誌メディアでは「抗がん剤の有効性」をめぐって大論争が巻き起こった。論戦のきっかけとなったのは、『月刊文藝春秋』に載った「抗がん剤は効かない」という戦慄リポートだった。副題は「氾濫するがん特集では触れられないタブー」。筆者は近藤誠医師(慶応大学医学部講師)。彼はこう断言している。
  「専門家たちは(抗がん剤が無効だということに)当然気づいている。気づいていなければ専門家の資格・能力はない」
  メディアは蜂の巣をつついたような騒ぎになった。
 

 < 後略>

 

List    投稿者 asaoka-g | 2015-01-16 | Posted in G.市場に絡めとられる環境問題1 Comment » 

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コメント1件

 hatena | 2015.01.21 21:55

ガン遺伝子には抗がん剤に耐性を得るからそもそも効果なんて無理らしい…。

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