【自然災害の予知シリーズ】－13－ 日本の先端地震予知研究はなぜ潰されたのか？
【自然災害の予知シリーズ】もいよいよ大詰めです。
このシリーズで扱ってきたように、地震予知は電磁波や、地電流、ラドン濃度測定や地表面温度測定など様々な切り口でアプローチが可能であり、各々の方法で得手不得手はあるもののどれも可能性があるものでした。
（写真はコチラからお借りしました）
しかし気象庁をはじめとする、地震予知・地震予報の研究は、昨年の東日本大震災を受けて地震学者が口を揃えて言った「想定外」という言葉が象徴しているように、一向に進んでいません。なぜこのような事になっているのでしょう？
まず、これまでの地震研究とはどんなものがあったのかを見ていきたいと思います。
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◆ ◆ ◆ プレート説に固執し、他を認めない地震学会
現代の地震研究が解明した地震のメカニズムは、「プレートテクトニクス説」と呼ばれるものです。
「日本列島側のプレートに、太平洋側のプレートが沈み込み、その際にエネルギーが蓄積され、それが開放される瞬間に地震が起きる。」というものです。私たちが学校で習ういわゆる「地震の仕組み」もこの説が元になっています。
しかしこのプレート説では説明できない事例が数多くあります。
【１】2008年に地震が起こった中国四川省は、太平洋プレートから2500ｋｍも離れている。四川省地震をプレート説でどう説明するのか？ 太平洋プレートにはるかに近い日本でなぜ地震が起きなかったのか？ それ以外にも、プレート説で説明できない内陸部の地震は無数にある。
【２】プレートの典型事例は、日本海溝～マリアナ海溝で見ることができるが、その断面写真は教科書のプレート解説図とは全く違う。斜め35度どころか、深さ10ｋｍの断崖絶壁になっている。これは(後述するように)５億年前に太平洋プレートが折れて沈み込んでいった時の断面がそのまま残っているとしか考えられない。もし、太平洋プレートが沈み込んでいるのだとしたら、５億年間に亙ってプレート同士が削られてできた岩石の堆積物が海溝に積もって海溝はなだらかになるはずであるが、実際は断崖絶壁である。これはプレートは沈み込んでいないという証であり、ということは太平洋プレートもユーラシアプレートもほとんど動いていないということに他ならない
。（るいネット：「4/17なんでや劇場（２） プレート説では説明できない事象」より）
これらをみただけでも「プレート説は怪しい」と感じるはずですが、「主流派」の地震学者はプレート説に固執し、「マグマ説」など他の説を認めようとしません。
本来期待されているのは地震予知にもかかわらず、一面的なメカニズムに固執し、予知研究は一切進まないのです。
ではこのような地震研究にどれぐらいの予算がつぎ込まれているのでしょうか？
◆ ◆ ◆ 日本で行なわれている地震予知研究の実態
現在日本の地震予知研究には毎年100億円以上の国家予算が投入されています。
下の図をみてもわかるように、阪神大震災の起こった平成７年（１９９５年）は補正予算が付き突出していますが、それ以外の年度もおおよそ100億円以上を推移しています。実にコレだけの予算が、地震予知研究に使われているのです。
そして２０１１年の概算要求では１２０億円となっています。（予算概算要求の概要：リンク）
ではこの予算振り分けを見てみると、予算のおよそ３割（３１億円）をしめているのが、地殻プレートのモニタリングです。いわゆる「プレート説」に基づき、地殻プレートの動きを観測する研究です。
また２割（２０億円）をしめるのは津波監視システム。その他も、観測調査や災害発生時の被害シミュレーションが中心です。
逆に今までに紹介してきた、可能性のある手法にはまったく予算は確保されていません。
VLF法 ： 地震に伴い電離層は擾乱する。それによりVLF電波の伝搬異常が起こる
ULF法 ： 明瞭な電波異常と発生地特定のしやすさが特徴のULF観測
VAN法 ： ギリシャで成功している予知～ＶＡＮ（地電流ノイズによる予知
リモートセンシング法 ： 地震発生前のマグマの熱移送による「地表温度の上昇」を観測するリモートセンシング
これは一体どういうことなのでしょうか？
◆ ◆ ◆ 日本は「短期予知は不可能」と基本方針を決定していた
VAN法の上田氏も実は政府に予算申請はしていました。しかしその申請は通らなかったようです。
２０００年の三宅島の噴火のときには、伊豆諸島海域に大規模な群発地震活動が起きました。我々はその二年半前から新島に観測点をもっていましたが、何の異常も起きていなかった。ところが２０００年の四月末から急に変動を示し出したのです。ほぼ同時に伊豆半島での地磁気変動にも異常が始まりました。噴火や群発地震が始まる二ヶ月前のことでした。他にもこのような事例がたくさん出ています。ＶＡＮ法は荒唐無稽な話ではなかったのです。
これらのことから電磁気的地震予知は案外うまくいくかもしれないぞと張り切って、国際的な外部評価委員会に評価を受けたのですが、時すでに遅く、その前に「短期予知は不可能」というお国の基本方針が決定しており、我々の計画は止められてしまいました。「評価がこんなに高いのにどうして継続できないのか」と担当官にきくと、「問答無用。あれは科学的評価。我々は政治的評価をする」とのことでした。これは我が国の評価システムの汚点となる事件だったと思います。さて、そうなると、全国に四十数点つくった観測点は片端からつぶされ、定職をなげうって各地からはせ参じた同士たちも失職、いまや、我々は残党になってしまいました。
（上田誠也「地震予知研究の歴史と現状」（リンク）より）
外部評価委員の評価は高かったようですが、「政治的評価」で予算がつきませんでした。日本は「短期予知は不可能」と基本方針を決定していたのです。
同じく宇宙開発事業団で、進めていた早川氏のULF法もまったく同じ運命。一時期ついていた予算は2007年にはゼロになっています。
では、なぜ日本は「短期予知は不可能」という方針になったのでしょうか？
◆ ◆ ◆ 電磁波系の地震予知に対する圧力
日本が「短期予知は不可能」とした理由の一つは、地震学会において大きな力を持っている東大学閥が「地震予知は不可能だ」と主張していることにあります。その急先鋒が東大教授のロバート・ゲラー氏です。
1997年に『サイエンス』紙に「地震予知はできない」を寄稿して以来、一貫して日本の地震予知研究を否定し続けています。ゲラー氏の主張は以下です。（るいネットより抜粋）
・地震のメカニズムは複雑系⇒よって事前に予測することは不可能
・そもそも日本の地震予知研究は、東海地震にかこつけて、大量の研究費をせしめている腐敗構造だ。
・日本は、地震予知よりも防災対策に力を注ぐべきだ。
参考：【災害予知】VAN法は潰されていた！（リンク）
プレート説に固執するがゆえに、地震のメカニズムを解明できず、地震予知が進まなかった地震学会にとって、「複雑系」＝予知は不可能という論理は、自らの無能ぶりを隠蔽するために都合がよかったのです。
こうして日本は「短期予知は不可能」という方針をとっていったのです。
またアマチュア天文家の串田氏は地震予知を事業にし、その収益で研究資金を集めようと試みました。
2003年にはマスコミにも大々的に取り上げられますが、2005年に氏の予測に対するデマや、地震学会からペテン師扱いされ、観測所を閉鎖しています。
まさに電磁波系の地震予知が各方面から圧力をかけられていたのです！
これらの動きを年表にまとめると以下のようになります。
ここからわかるように、明らかに電磁波系の研究に対して狙い撃ちするかのように、学会・日本政府・マスコミが圧力をかけているのがわかります。
そして、彼らの研究を潰したあとに起こったのが「東日本大震災」なのです。
なぜそこまで執拗に、電磁波系の地震予知研究を潰す必要があったのでしょうか？
◆ ◆ ◆ 可能性のある研究までつぶされた背後には、地震兵器の存在がある
電磁波系の地震予知研究が潰されたその理由。そのひとつとして考えられるのが「HAARP」と呼ばれる地震兵器の存在です。
このシリーズで紹介した様々な可能性のありそうな地震予知手法は、その多くが地震発生時の「電磁波」や「地電流」の異常を検出するものです。
それに対し地震兵器とは、人工的に電磁波を使い電離層に穴を開けたり、膨らませて地震を含め気象操作を起こす兵器です。
HAARPは、地球大気圏上層の電離層において、持続波かパルス波かいずれかの形で、途方もなく強力な電波を放ち、電離層を共振、「膨張」させる。HAARPは、公式の説明では電離層の科学研究のために創設されたことになっている。しかしそれは、建物や人々に対する爆発の影響を研究するために巡航ミサイルを打ち上げたと言っているようなものだ。
HAARPは電離層を操作する。電離層を過熱したり、穴を開けるのだ。エネルギー波が地面に跳ね返ると、一定の範囲の振動の歪みを引き起こす。それが地震、火山活動、気象パターンの変動、極端な気象現象として現われ、人間の考えや知覚やその他多くに影響を及ぼすのだ。
金貸しは国家相手に金を貸す「人工地震の可能性！？～４：ＨＡＡＲＰとは？」（リンク）
発生する地震の震源は比較的浅く、地下10km程度と言われています。アメリカでは、最近地下10km付近を震源とする地震が頻発しています。
（るいネット：深さ地下１０kmの地震はHAARPの可能性）
また先日の東日本大震災も、震源はおよそ10km付近でした。「東日本大震災を人工地震だったのでは？」という説も、ネット界ではあるのです。
金貸しは国家相手に金を貸す「人工地震の可能性！？～プロローグ：３．１１大震災は人工地震なのか？」（リンク）
そしてこの地震兵器は、世界を支配する国際金融資本家（＝金貸し）が、世界支配戦略のなかで使っているということなのです。
金貸しは国家相手に金を貸す「人工地震の可能性！？～２：人工地震の目的は？」（リンク）
◆ ◆ ◆ まとめ～金貸しの世界支配戦略としての人工地震計画のもと、日本の地震予知研究は潰されていたのではないか～
１．地震学会は「プレート説」に固執し、地震予知は未だにできない。
２．その研究に大量の予算がつぎ込まれている。しかしULF法など可能性のある研究の予算はゼロ。
３．VAN法もULF法も国に予算申請していたが、いずれもゼロに。理由は政府方針の「短期予知は不可能」に基づくもの。
４．政府方針の背後には地震学会とマスコミの電波系予知研究に対する圧力がある。
５．この圧力の背景には電磁波によって地震を起こす「HAARP」の存在があるのではないか？
これらより、「金貸しの世界支配戦略としての人工地震計画を隠蔽するために電磁波系予知研究を潰していた」という仮説も成り立つのではないでしょうか。
ではいよいよ次回は最終回「日本の地震予知どうする」です。
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