2012-12-22

「がん」を考える4~がん利権の構造(医者、製薬会社、外資系保険会社そしてその背後にアメリカがいた!)

 現在がんの治療費は年々増え続け、しかしその治療の中身は一向に効果の上がらない「抗がん剤治療」や「切開手術」が中心であるということを見てきました。
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 このような治療を実際に施術するのは医者ですが、ではなぜ医者はこのような明らかに「効果の無い」治療を繰り返すのでしょうか?
 
 そもそも医者はがんと診断したときに、どのようにして治療方法を選択するのでしょうか?
 
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◆ ◆ ◆ 治療ガイドラインによって医者は治療方法を決定する
 
 多くの医者は、がんの治療を選択するときに、ある「マニュアル」に沿ってその治療方法を選択します。そのマニュアルが「治療ガイドライン」と呼ばれるものです。
 

>ほとんどのがんは、各専門学会が治療ガイドラインを作成しており、例えば「ステージ2でリンパ節転移がなければ、抗がん剤治療。使う薬剤は○○」と定められています。ガイドラインから大きく外れた治療は公的保険が利かなかったり、何か問題が起きたときは、医師個人の責任が問われかねません。訴訟にでもなったら大変ですから、医師はガイドライン通りに抗がん剤を使おうとなるのです。

医療タブー!なぜ“寿命を縮める”抗がん剤は使われるのか?リンク
 
 このように医者は単に治療ガイドラインに沿って治療方法を決めているだけなのです。
 またもしもガイドラインからはずれた施術をして、問題が起きたら、訴訟にも発展しかねないのです。
 
 このようにして、本来患者と向き合い、治療法を模索するべき医者がどんどんと「がん」という病気に向き合わなくなっていくのです。
 ではこの治療ガイドラインはどのようにして策定されているのでしょうか?
 
◆ ◆ ◆ 専門学会の学者とその背後の製薬会社が決定する
 
 ガイドラインを決定するのはいわゆる専門学会の学者たちです。みな大学病院の教授や大病院の院長といった面々です。
 その面々がガイドラインを策定するのですが、そのためには科学的な裏づけ=研究を行う必要が出てきます。研究成果が彼らの評価につながるのですが、研究には膨大な実験が必要で、それを行うためには多額の研究資金が必要となります。
 
その研究資金を援助しているのが製薬会社なのです。
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 このグラフを見てもわかるように、大学の医学部への「寄付金」の内訳は、圧倒的に「製薬会社が高い」です。
 製薬会社は自分たちの薬が売れる方向の研究を支援するのは当然です。よって金を払う製薬会社に都合のいい研究が発表され、ガイドラインも製薬会社に都合のいいものになっていくのです。
 
 また厚生省の抗がん剤の認可基準もカラクリがあります。

>有効率はというと、薬剤を開発する臨床試験の段階で、20%の患者にがんの縮小が認められたとされています。苦しい副作用に耐えても、たった20%の人にしか効果がなく、しかもがん細胞の消滅ではなく、縮小するだけなんです。

医療タブー!なぜ“寿命を縮める”抗がん剤は使われるのか?リンク
 
 ここからもわかるように、厚生省の抗がん剤の「認可基準も甘すぎる」のです。これは厚生省官僚の天下り先の多くに、製薬会社があるということとも関係しています。
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 さてその結果、上のグラフのように抗がん剤の国内市場はどんどんと拡大しているのです。もちろん学者だけでなく官僚の天下り先や、マスコミの宣伝費にも製薬会社の金が注ぎ込まれます。
 こうやって、私たちのがん治療の医療費はどんどん高くなっていくのです。
 では医療費が高くなるとどうなるのでしょうか?
 
 
◆ ◆ ◆ 日米保険協定により「がん保険」を独占した外資系保険会社が儲かる
 
 がん治療の医療費がどんどんと高額化してくると、庶民はそのリスクを回避しようとします。そこに目をつけた商売が「がん保険」なのです。
 
 「がん保険」を日本国内に最初に持ち込んだ企業が、外資系の保険会社「アフラック」でした。
 

>「日本におけるがん保険は、アメリカ合衆国のアメリカンファミリー生命保険会社(アフラック)が、1974年11月に発売したのが初めてとされる。がん保険などの第三分野の保険を日本国内の生命保険会社や損害保険会社が取り扱う事は、米国との合意に基づいて事実上禁止されており、この分野は外資系保険会社が永く独占してきた。規制の恩恵を受けることにより、アフラックのがん保険における販売シェアは85%以上(1999年)にも達していた。」

richardkoshimizu’s blogリンク
 
 この「事実上禁止」としたのが、アメリカの圧力により結ばされた「日米保険協定」なのです。

>1994年、96年の2度にわたって行われた日米保険協議において、アメリカ側が“タフな交渉”を行い、アリコジャパン(現、メットライフアリコ)やアメリカンファミリー生命保険、AIU損害保険などが築き上げた医療保険やがん保険、傷害保険など(第三分野)の市場寡占状態を守るために、日本の保険会社が医療保険などの市場に参加できるのを遅らせた

現役保険営業マンの「生命保険徒然日記」リンク

このように医者、製薬会社、外資系保険会社そしてその背後にはアメリカが連携しながら、庶民から正常な医療を奪い、金をまきあげるシステムを構築しているのです。

 ではどうすればいいのでしょうか?

 専門家がこのようになってしまっている以上、私たち庶民自らがんと向き合い、がんを考えることが重要です。

 
 次回からは「がんとは」一体何なのかを考えて行きたいと思います。

List    投稿者 daichi | 2012-12-22 | Posted in N.健康・医療・食品, N05.「がん」を考えるNo Comments » 

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