【原発関連情報】特例法成立(損害賠償期間延長)
平成25年12月4日に、東京電力に対する損害賠償請求権の請求期間延長に関する特例法が成立したようです。
これまでに東電の支払い金額は、東電が帰還困難区域の住民に支払った額は4人世帯で平均9000万円でした。文部科学省の原子力損害賠償紛争審査会は25日、東京電力福島第1原子力発電所の事故の賠償実績を公表しました。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=600&t=6&k=0&m=286072
福島原発事故は損害賠償請求期間を延長する特例法が成立しました!!より引用します。
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【気象シリーズ】宇宙気候から気象変動を考える7~太陽の可視光による気温変動説
(画像はコチラからお借りしました)
前回の記事で紹介したとおり、地球の気温は二酸化炭素より太陽活動との連動性の方が大きいことがわかりました。これまでも当ブログで扱ってきたように、気温をはじめとする地球気候は太陽による影響によって変動すると考える方が、自然の摂理に則しているのです。
今回の記事では、太陽活動の変化がどのようにして、地球の気温変化を生み出しているのかを追求します。当ブログでは、過去に太陽活動による気象の変動を、宇宙線による雲形成で説明するスベンスマルク説を紹介してきましたが、これ以外にも可視光線説や紫外線説も存在しています。
そこで、今回は可視光線による気温変動を紹介します。
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コンクリート建築信仰の崩壊…自然の摂理にかなった伝統的木造建築への回帰
シックハウスやホームアルデヒド・・・等、現在の住宅環境において様々な問題が顕在化してきています。そんな中、静岡大学で行われたマウスを使った実験は、衝撃的な結果をもたらしました。この事実は、近代化における“コンクリート建築信仰の崩壊”とも言える事実の顕在化させたのです。
元来木造中心の日本の家づくりは、戦後の洋風化と集合住宅の出現によって一変したといえます。その流れは、日本人の精神性にも強く影響を及ぼしているのではないでしょうか!この静岡大学の実験における事実をしっかりと捉え、自然の摂理にかなった本来の日本人の意識と通じる“伝統的木造建築の回帰”に向けて考えていかないといけない時期に来たのだと思います。
■衝撃的な結果をもたらした静岡大学のマウス実験
静岡大学が行なったマウスの実験である。それを見て私は愕然とした(しかし私が確認したところでは、日本経済新聞にしかこのデータは載っていなかった。他のマスメディアは黙殺した)。コンクリート製巣箱で、生まれたマウスを100匹育てたとして7匹しか生き残れなかった。金属製の巣箱で41匹、木の巣箱だと85匹だった。
名古屋大学の実験でもほとんど同じ結果が出ている。これは明らかにコンクリート・ストレスである。
『コンクリート建築は、なぜ問題なのか 船瀬俊介(建築ジャーナル3月号)』より
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今日は、こういった我々を取り巻く建築環境を改めて考えてみようと思います。
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合成洗剤 ~「白く染めるニセの清潔さ」が及ぼす健康被害~
去年の話題で、アレルギー症状を発症する人が急激に多くなっている、というのがありました。学校給食などで、食物アレルギーにより病院に搬送されたというのも数件ありました。
何が起こっているのでしょう?
国立環境研究所 環境化学物質がアレルギーに及ぼす影響とメカニズムの解明にむけて より
疾患の発現や増加,悪化をもたらす二大要因として,遺伝因子と環境因子が挙げられますが,遺伝因子は急速に変化することはありません。また,アレルギー疾患の罹患率は,開発途上国に比べて先進諸国で高いことや,農村部に比べて都市部で高いことが疫学研究で報告されています。これより,アレルギー増加の要因として,近代化に伴い急速に変化してきた環境因子(住環境,食環境,衛生環境,水・大気・土壌環境)の寄与が大きいと考えられます。中でも,環境中に放出されている化学物質の影響が危惧されています。
正論ですね。なぜ、アトピーやアレルギー症状が増えているのか?化学物質の関与が最大の要因でしょう。
図版も同サイトからです。
化学物質が、この中の抗原提示細胞を活性化し、それに続くT細胞をはじめとする免疫担当細胞の機能を促進する可能性を同サイトでは述べています。
身の回りには、多くの化学物質に溢れていますが、その中でも大量に使い、且つ毒性が強いのは合成洗剤です。汚れを落とす薬品です。
合成洗剤は、もともと洗浄力が弱く、泡切れ・汚れ落ちの悪い洗剤でした。なんとか石けんに近づけようとしたが及ばず、ついに汚れ落ちの悪さをごまかす為に、蛍光増白剤を使用し「白く染めるニセの清潔さ」が考案されたのです。
合成洗剤は色んな意味で環境負荷が高く、生物への影響が大きいのです。
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現代医療の闇と東洋医学の復権
本記事で紹介する『わが身に危険が迫ってもこれだけは伝えたい日本の真相!』の著者である船瀬俊介さん。『買ってはいけない』『知ってはいけない!?―消費者に隠された100の真実』『抗ガン剤で殺される』など、著書多数。
画像はこちらからお借りしました。
あけましておめでとうございます !!!
皆さん、どのようなお正月をお過ごしですか???
ついつい家でごろごろ、食べすぎ飲みすぎでお腹周りが気になってきた方もいらっしゃると思います。
そこで、少し古いですが、メタボ検診に関するニュース記事です。
●医療費5兆円増の試算 厳格基準に異論 メタボ健診始動
メタボリック症候群に早めに対応し医療費抑制につなげようという新制度に対し、保健指導対象者や医療機関への受診を勧める基準が厳しすぎるとの指摘や、かえって医療費増大を招くと懸念する声もある。
日本人間ドック健診協会が約7万人の健診結果に特定健診の基準を当てはめると、40-64歳の4人に1人が医療機関受診を勧める対象になるとの結果が出た。「最高血圧が140、最低血圧が90で受診が必要とみなされるなど、基準が厳しすぎるのが原因。病気の人は治療で数値が下がるほど望ましいとされ、国の基準は病気の人の目標値を基に作られている。健康な人はそれほど厳しくする必要はない」と同協会の笹森典雄理事長は話す。
日本人間ドック学会も緩やかな独自基準を作成。多くはこの基準を使うとみられ、実質的な二重基準に利用者の混乱は避けられそうもない。
東海大医学部の大櫛陽一教授(医学教育情報学)が、過去に健診を受けた70万人分のデータを基に試算したところ、受診勧奨の対象は男性59%、女性49%に上った。新たな患者が生み出され、医療費は4兆-5兆円増える計算という。
大櫛教授は「不要な投薬治療を受けることで、問題のない人が健康を害したり薬害が起きたりする危険がある」と警告する。
このほか、男性85センチ以上、女性90センチ以上という腹囲基準が欧米に比べて厳しい点や、高血圧などの危険因子があってもやせた人は保健指導の対象から外れることなどが問題点としてあがっている。厚生労働省は「基準は内科系八学会の意見で決めており、問題ない」とこのまま進める構え。だが、新規に健診を受ける人が増えれば健診や保健指導の費用が膨らみ、さらに医療費も増せば医療保険者の負担は大きい。将来は基準が見直される可能性もありそうだ。
癌治療の実態と背後の利権構造
前回の記事「ワクチンは生命機構を誤作動させ、自閉症さえ引き起こす・・・自然の摂理を踏み外した近代西洋医学の終焉」に引き続き西洋医療の問題性を切開します。
今回は癌治療の問題とその背後構造を明らかにしていきます。
図 主な死因別死亡数の割合(平成20年)
ワクチンは生命機構を誤作動させ、自閉症さえ引き起こす・・・自然の摂理を踏み外した近代西洋医学の終焉
子宮がん予防ワクチン、肺炎予防ワクチンなどのワクチン接種の奨励メッセージを、TVで良くみかけます。しかしよく考えてみると、世の中では、すでに感染症は激減し、対がんのワクチン効果など、まったくと言ってよいほど確認されていない現状であるにも拘わらず、です。そしてそのメッセージを信じて、たくさんの人がワクチン接種を受け、ワクチン副作用の実害も広まっています。
人々はなぜワクチンを信じるのでしょうか?
それは、大きく二つの理由に分かれると思います。
一つ目は、近代科学やそれを基にした西洋医学は万能であるという近代科学信仰が、正常な判断を狂わせていること。
二つ目は、アメリカを中心とした金貸し勢力の傘下の製薬会社が、日本の政治家・官僚・マスコミを支配し、ワクチンを強制的に使用させる政策に誘導していること。 《写真はこちらからお借りしました》
です。
今回はこれらの問題について、考えていきましょう。
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放射能による脳障害,日本でも既にその兆候が
読者の皆様、新年明けましておめでとうございます。
昨年末に引き続いて原発問題の現状を扱いたいと思います。
2011年3月11日の東日本大震災、そして津波による福島第一原発事故から3年目。メディアの変更報道、隠蔽報道によって、刻一刻と深刻化している状況すら捨象してしまうムードが形成されつつあります。
しかし、新しい年に踏み出すに当たって、私たちは自らを取り巻く現状を、先ずは正確に押さえ、その対処と今後の日本の針路を考えていく必要があると思います。
今回は放射能による脳障害について扱いたいと思います。
科学の暴走~患者にだまって放射能の人体実験をしてきた科学者たち~
2013年も本日で大晦日を迎えますね。
振り返ると参院選、五輪東京開催決定、東京都知事辞任など、世間を賑わせた出来事もたくさんありました。
ただ、世間でさほど騒がれていない(メディアが騒いでいない)中にも、注目すべき出来事がありました。
そのひとつは、原発事故による影響をうかがわせる健康変化です。
【参考】
日本でも既に放射能による脳障害の兆候が出ている?
福島県の甲状腺がんがすでに155倍になっている
福島から聞こえてくる突然死と「放射能のせいかも」と口を滑らす医師。網膜剥離は身のまわりで3人目。
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福島第一原発 その問題の本質
2011年3月11日東日本大震災、そして津波による福島第一原発事故による危機感こそ去ってはいませんが、度重なるニュースに私たちの感覚は少しずつ麻痺しており、刻一刻と酷くなっている状況すら捨象してしまうムードが形成されつつあります。
一方2020年の東京オリンピックが決定し、にわかに浮かれムードになっている日本のメディアでありますが、その状況には違和感を感じずにはいられません。
この間、福島第1原発事故の政府の対応を見てみると、2011年12月には前民主党政権下のもと収束宣言が出されました。
2011/12/18
東京電力福島第1原発事故で、政府は16日、原子力災害対策本部(本部長・野田佳彦首相)の会議を首相官邸で開き、原子炉が安定した「冷温停止状態」が実現し、事故収束に向けた工程表「ステップ2」が完了したと確認した。野田首相は「原子炉は冷温停止状態に至った。不測の事態が発生しても敷地境界の被ばく線量は十分に低い状態を維持できる。発電所の事故そのものは収束に至ったと判断した。早く帰還できるよう政府一丸となって取り組む」と宣言した。(リンク)
しかし2012年末に民主党から自民党に政権交代がなされ、翌年2013年3月には再び収束宣言の撤回が行なわれました。
2013/03/13
衆院予算委員会は13日、東日本大震災からの復興に関する集中審議を行った。安倍晋三首相は、野田佳彦前政権が平成23年12月に表明した原発事故の「収束宣言」に関し「地域の話を聞けば政府として収束といえる状況にない。安倍政権として収束という言葉を使わない」と述べ、事実上撤回する考えを示した。茂木敏充経済産業相も「福島第1原発は冷温停止の状態にあるが、廃炉も含めたすべての課題が解決したようにとられかねない」とし、首相と歩調を合わせた。(リンク)
一方、その舌の根も乾かぬうちに、2013年9月には、オリンピック誘致の際の最終プレゼンテーションで福島第一原発は完全にコントロールしている旨をアピール。
フクシマについて、お案じの向きには、私から保証をいたします。状況は、統御されています。東京には、いかなる悪影響にしろ、これまで及ぼしたことはなく、今後とも、及ぼすことはありません。(オリンピック東京プレゼン全文(リンク))
まさに状況に応じてコロコロと言う事が変わる。このような政治家・学者が日本を動かしていることに危機感を覚えます。
いよいよこの国の行く先を、政治家・学者といった統合階級には任せて置けない、私たち自身が「自ら考え」何をすべきか模索する時代に入ったのです。
自ら考えるためにまず必要なのは、今この日本で何が起こっているのか、事実を追求することです。
そこで2013年⇒2014年への年末年始シリーズとして、るいネットから環境問題にかかわる秀作投稿を2013年12月30日~2014年1月6日まで8日間に渡って紹介したいと思います。
では改めて、「福島第一原発 その問題の本質」るいネットの秀作投稿より紹介させていただきます。
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