地震と核の驚くべき関係！～核分裂という物理反応自体が存在しない！？～
現在、主流の地震理論であるプレートテクト二クス論ですが、現実事象と整合しないことが多くあり、それに替わる様々な地震理論があります。
など多くありますが、今回紹介するのは「現代の核物理理論自体が誤謬とし、核物理論と地震理論に対する衝撃的な説」を展開している記事を紹介します。（※地震理論の中身としては、上記の解離水爆発説に近似しており、今後中身を検証していく予定です。）
現代科学論には多々今までの常識と異なる事象が発見され、現代科学や現代宇宙論の見直しを図る必要があることは、当ブログでも度々指摘しており、そういう意味でも、かなり正論を言っている分析なのではないかと思います。
宇宙は膨張していない！？～科学的認識はすべて仮説、その神格化が創造の壁～
現代科学の崩壊と既成理論（＝現代科学）に替わる新たな理論の必要性
以下、地震と核の驚くべき関係！より引用・抜粋
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投稿者 tutinori-g ｜ 2016-08-17 ｜ Posted in C.素人が創る科学の世界, D.地球のメカニズム, D03.地震, D04.電磁波, F03.原子力発電ってどうなの？, G.市場に絡めとられる環境問題 ｜ No Comments »
太陽活動の低下から火山活動の活性化、そして小氷期へ
地球にとって、熱や光の源は太陽です。太陽はその姿をたえず変化させており、これらの変化が、地球の気候にも影響を与えていると考えられています。
また、宇宙では、いつも太陽からの風が吹いています。その「太陽風」の速さは400 km/sにもなり、宇宙の状態を大きく変化させています。宇宙の天気を決めているのも、また太陽なのです。 現在、６月までは太陽活動が不活性化しているといわれています。 では、過去の太陽活動の不活性化時には地球ではどのような現象が起こっていたのでしょうか？ 以下、INDEEP http://indeep.jp/increasing-volcanic-activities-link-iceage-and-social-changes/ からの引用
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プレートを動かす原動力は「冷却→収縮」ではないか？
角田先生の熱移送説を学ぶことでプレートテクトニクスへの疑念が強まっていますが、マスコミや教科書は非常に硬直的です。
他方、海外ではもっと柔軟に議論がなされているようです。
プレート・テクトニクス理論はプレートは堅固なものであるという前提に基づいていますが、最近の研究でその前提が覆る可能性が出てきました。この研究では、プレートは、これまで想定されえていた程、堅固なものではなく、地球の冷却化の進行に伴ってプレートに収縮が生じている、と考えます。
そうであれば、「プレートの移動」として観測されている現象とは、マントルの対流によるプレートの“移動”ではなく、熱収縮によるプレートの“変形”なのかも知れません。
以下、「太平洋プレートは冷えることで縮小している、ライス大」 http://science.newsln.jp/articles/2014082715060019.html より転載します。
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嫌煙風潮に目を隠され、追求すべき対象を見誤ってはいけない。
今や多くの人が、テレビ・新聞などマスコミから出てくる情報、学校などで教え込まれてきた知識・認識に対し不信を感じ、事実追求への期待を高めている。それに応えるには、これまで常識としていたことについても、タブー・枠を設けず思考を解放し、問題・課題の原因を根底に遡るまで事実追求していく必要がある。
タバコ問題についても同様。タバコが諸悪の根源、万病の素のごとく、魔女狩り的な昨今の嫌煙の動きには違和感と危機感を覚える。好き嫌いの価値判断に流され終始するだけでは、事実を見極め追求すべき対象の本質が隠される。
癌の主原因としてタバコを問題にすることが常識となっているが、癌の根本原因は『人工物質』。
そして、添加物・農薬、薬品、放射線、電磁波などの人工物質の背後には、カーギル、モンサント、ロスチャイルド、ロックフェラーなど国際金融資本が存在する。
私たちは、昨今の行き過ぎた嫌煙風潮に目を隠されることなく、追求すべき対象を見誤ってはいけない。
癌があるのは化学物質を使用している国だけ より引用
◆ 癌は「化学物質を使用している国」だけに発生している
そもそも、世界の実地を見れば分かりますが、癌が発生しているのは「化学物質」を使用している国だけです。
先進国では「化学物質」が様々な分野で使用されており、発展途上国では「化学物質」が使用されておりません。
癌が多発生している国というのは「化学物質」を使用している先進国だけであり、「化学物質」を使用していない発展途上国には今も癌はほとんど発生していない‥、これが世界に現われている実地的事実なのです。
この「化学物質を使用している国でなければ、癌は発生していない」という世界の実地が示しているのは、やはり『化学物質が癌を生み出す「最大の根本原因」である』という「答え」なのではないでしょうか‥。
現代の日本人が暮らす日本社会をよくご覧ください。
もはや、取り返しがつかないくらいに、この「化学物質」によって生活環境が汚染されまくっています。
食品への「化学物質」の汚染は、農薬・化学肥料・化学飼料・食品化学添加物・加工食品・人口食品・人工甘味料など、あまりにも酷い有り様です。これらの「化学物質」は確実に「癌の原因」となります。
現代医療で乱用され続けている 化学医薬・抗生物質・点滴などもそうです。これも「癌の原因」となります。
プラスチックの容器から溶け出している 環境化学物質、これも「癌の原因」となるようです。
ダイオキシンなどの「化学物質」や、鉛や水銀などの「重金属」も「癌の原因」となります。
今の海は「重金属」の汚染が激しく、魚介食を通して「重金属」が人体に蓄積して「癌の原因」となります。
建築関連の「化学物質」も数多くあり、当然、これも「癌の原因」となります。
その他、日本社会を汚染している「化学物質」を挙げればキリがないのは、みなさんも周知の通りです。
日本では、戦後、「化学物質」の社会汚染が、全国津々浦々、日本社会の隅々まで拡大・浸透し、「化学物質」の汚染が日本社会にどんどん増えていきました。日本で「化学物質」の汚染が増えれば増えるほど、それに比例して、癌患者も増加の一途をたどっていったはずです。
戦後に起こった「化学物質の社会汚染の増加の割合」と、戦後以降の「癌患者の増加の割合」は、ピッタリと一致していることでしょう。「化学物質」による社会汚染が激しくなればなるほど、癌患者も激増しているはずです。
この「化学物質」の社会汚染に加え、電化製品・パソコン・タブレット・Wi-Fi・携帯電話・送電線などから発生している「人工電磁波」による人体の「酸化」も、癌の大量発生に加担しているはずです。
また『癌細胞の発生・増殖を促進する作用』のある肉製品・乳製品の大量消費も、癌の大量発生に加担しており、そして『癌細胞の唯一にして最大のエサ』である「ブドウ糖」の過剰摂取‥、特に 精白穀物（白米・白パン・麺類・パスタなど）や 精白糖（白砂糖など）も、当然ながら、癌の大量発生に加担しているはずです。
◆ アメリカが「癌患者を激減させる」ために遂行した政策
かつて、アメリカは「癌大国」でした。
しかし、今では「癌患者を激減させる」ことに成功し、「癌大国」を返上しています。
アメリカは、なぜ「癌患者を激減させる」ことに成功したのか‥。
それは、アメリカがある政策を徹底して遂行したからです。
そのアメリカが取った政策とは、簡潔には次の通りです。
- 法による「化学物質」の規制を強化
〔「癌の根本原因」を排除する政策 〕
- 肉製品などの動物性食品の過剰摂取を諫める
〔「癌を生み出さない食生活」を取り入れる政策：肉製品・乳製品は「発癌」に関与しています 〕
〔「癌の発生・増大・悪性化・転移を促進する原因」を排除する政策 〕
- 全粒穀物・豆類・野菜・果物などの植物性食品をたくさん摂取する
〔「癌を生み出さない食生活」を取り入れる政策：上記の植物性食品には「抗がん作用」があります 〕
〔「癌を改善する要素（栄養改善・代謝改善・免疫改善・抗酸化など）」を取り入れる政策 〕
アメリカの癌学界の最高権威である「アメリカ・大統領がん諮問委員会」は「化学物質の脅威」を強調した２００ページの報告書を提出し、「現状を直視し、化学物質にもっと厳しい規制をかけるべきである」と求めました。
特に、妊娠中に「化学物質」に暴露しないことを強調しています。
アメリカは「化学物質」に対する見方を変えて、「化学物質」への法の規制を強めて厳しくしましたが、これが、アメリカが「癌患者を激減させる」ための決定的な土台となったのです。
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「活断層がずれて地震が起きる」は誤り
引き続き、熱移送説の角田史雄先生の新書「次の震度７はどこか？」から要約して紹介します。前回は、「群発地震は前例がないというのはウソ」という視点をお届けしましたが、今回は「活断層がずれて地震が起きる」は誤りという視点です。
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「１４日の熊本地震は日奈久断層帯の北端部の活動、１６日の熊本地震は布田川断層帯の活動によるもので、隣接する２つの断層帯が連動することで発生した連動型地震である」というのが地震学者の統一見解のようです。
しかし、「活」という字がついていても活断層は過去に発生した大地や地層の切れ目跡に過ぎず、それらの多くは死んだ断層です。「活断層」と呼ばれているもののほとんどは地下数十メートルくらいで消えてなくなっています。
これに対して地震を発生させる「震源断層」のほとんどは地下数キロメートルより深いのが通常です。地下５～３０キロメートルの極浅発地震の震源断層につながっている活断層は、利根川直下や糸魚川～静岡構造線、中央構造線くらいしかないのですが、これらの直下で極浅発地震が起こった例は極めてまれです。
このような事実から「果たして浅い活断層が深い震源断層といっしょになって地震を起こすことができるのだろうか」と疑問に思っています。
世界の異常気象・・・７月は世界７大陸のうち６大陸で雪が降る
８月に入っても暑い日が続いていますが、2016年の世界気温は観測史上最高を記録し続けていながら、７月は「世界７大陸のうち６つで夏の雪が降る」という異常なものだったようです。
| 7月11日 米国モンタナ州、アイダホ州、ワイオミング州で７月の雪 |
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| 夏の雪：ロッキー山脈やイエローストーン国立公園などで7月11日に大雪。 |
『地球の記録-アース・カタストロフ・レビュー』より紹介します。
NASA のゴダード宇宙科学研究所は、7月19日、2016年の 1月から 7月までの世界の地表と海水表面の平均気温が、観測史上で過去最高を更新したと発表しました。
| 2016年7月19日にNASAが発表した世界の平均気温の推移 |
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| ・2016 Climate Trends Continue to Break Records |
上が NASA が発表したグラフですが、2011年頃から上昇し始めた平均気温は、2015年から今年にかけて、ものすごい急激な上昇カーブを描いています。地域別に見てみましても、今年の７月までは、地球全体として平年より気温が高い傾向にあったことがわかります。
平均気温の差異の地域ごとの差としては、下の分布図に示されています。
濃い赤になればなるほど、平年より気温が高く、オレンジや黄色は、平年よりやや高い場所で、青い場所は平年より気温が低い場所です。
| 2016年1月-7月の世界の平年との気温の差異 |
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| ・2016 Climate Trends Continue to Break Records |
これを見ますと、北半球の極に近い地域が極めて平年より気温が高い状態になっていまして、アラスカ、ロシアの極東、そして北極などは、通常より非常に気温が高くなっているようです。
実際、アラスカやロシアでは、ふだんはほとんどないような「熱波のニュース」が報じられており、例年にない暑さに見舞われている地域が多くある一方で、たとえば、上の気温の分布図では、南極は平年より気温が低いことが示されており、また、春以降は、南半球で記録的な寒波に見舞われる場所が多くなっています。
これについては、たとえば、『ブラジルに歴史的な寒波が到来：南部サンタカタリーナ州では異例のマイナス20℃に』という記事などがあるように、春以降、南米の多くの地域が並外れた低温に見舞われていまして、「４月から７月までの気温の統計」を出した場合は、南米やアフリカの色分布は「青い地域が多くなる」と思われます。
そして、タイトルにも書きましたが、「全世界の平均気温が過去最高」なのに、「夏の雪の降り方も過去最高レベル」となっているのです。
具体的に書きますと、報道ベースでは、「世界の７大陸のうちの６つで７月に雪が降った」ということになっているのでした。
具体的には、７大陸は、
・アジア大陸（ユーラシア大陸の一部）
・ヨーロッパ大陸（ユーラシア大陸の一部）
・アフリカ大陸
・北アメリカ大陸
・南アメリカ大陸
・オーストラリア大陸と太平洋の島々
・南極
となりますが、アフリカ大陸以外のすべての地域で、この７月に雪が降りました。
そして、現在、南半球の気温が平年よりかなり低い状態で推移していますので、あるいは、南アフリカなど、アフリカ大陸の南部でも「雪」が降ったりするようなこともあるかもしれませんが、そうなれば、北半球、南半球を問わずに「７月にすべての大陸で雪が降った」という年になりそうです。
先行きは誰にもわからないとはいえ、世界は、単に「気温がどんどん上昇する」ということだけではない複雑な気温と気候の状況になっていると思われます。
日本にしても、7月21日などは、西日本は大変な猛暑に見舞われているようですが、関東は、たとえば、東京（予想最高気温24℃）は、札幌（予想最高気温25℃）より涼しく、私の住んでいる所沢など、今日の予想最高気温が 22℃と、5月並の涼しさとなっていて、北海道より涼しい状況がしばらく続くようです。
８月近くにもになって、「風が冷たいと感じる」午前を過ごしたのも、なかなか珍しいことかもしれません。
今後も、そう単純には気温も天候も推移しないように思います。
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宇宙論はもはやビッグバン説では無くループ量子重力理論が主流 ～遅れをとる日本の科学界～
先日、『ビッグバンの前にはもうひとつの「古い宇宙」があった』というニュースが飛び込んできました。
宇宙は常に膨張状態にあり、それは「ビッグバン」──無限大の密度をもつ高温の1点からの爆発によって始まった、と一般的に考えられている。
しかし、初期の宇宙に関する研究によって、宇宙はまったく新しいものから始まったのではなく、古い壊れかけの宇宙から形成されたのかもしれないということが示された。
～（中略）～
宇宙が始まったころはコンフォーマルシンメトリーの状態にあり、それが量子力学のルールに則るという考えを用いて、ギーレン博士とトゥロク博士はどのように宇宙が進化したかを説明する数理モデルを構築した。量子力学を使うことで、現在の宇宙は1点から始まったのではなく、収縮する古い宇宙から始まったと説明するものだ。
2人は特に、量子力学が働いていたからこそ、収縮段階の終盤に宇宙の崩壊や破壊（ビッグクランチやビッグリップとして知られる）が起こらなかったのだろうと考えている。その代わり、宇宙は完全に崩壊することなく収縮状態から膨張状態へ変遷したのだと。
でも実はこの説は、けっこう古くから言われており、量子論が出た当初に予言されていたループ量子重力理論に基づく「ビッグバウンス」のことなのです。
Ｑ．ではビッグバウンスとは？
以下、時空の始まりの 『前』 が存在する？より引用
時の始まりと考えられていたビッグバン特異点が存在しないなら、宇宙の歴史はこれまで考えられていたよりも過去の歴史を持つことになる。これと同様の結論を与える他の理論も存在するが、特異点そのものを根本的に解消するものはない。
弦理論から得られるモデルを含むほとんどのものでは、取り扱いの難しい特異点で何が起こるのかに関して、何らかの都合のよい仮定を置いている。対照的に、ループ量子重力理論では、特異点で何が起こったのかを直接調べることができる。単純化こそされているが、新たに後付け的な仮定を置くことなく、基本原理に基づいてすべてが記述されるのである。
ループ量子重力理論の差分方程式を用いると、ビッグバン以前の遠い過去を再構築できる。考えうるシナリオの1つは、宇宙初期の高密度状態が、ビッグバン以前に存在した宇宙の重力(引力)による収縮・崩壊で生じたというものである。密度が非常に大きくなると重力が引力から斥力に転じ、宇宙は再び膨張を始める。宇宙論の研究者は、この現象を「バウンス」と呼ぶ。
ビッグバン宇宙論の崩壊自体は、海外では常識のレベル。にもかかわらず、日本では最近になって漸くニュースに取り上げられるというレベルだ。こういった科学認識の大きなパラダイム転換に対して後手を踏んでいるようでは、日本の科学界に明るい未来は無い。
以下、”ビッグバン理論の崩壊”と日本の科学界より引用
これまでの科学界で常識でもあったビッグバン理論だが、今やこれらの”ビッグバン理論や相対性理論は崩壊している”というのが、世界の科学界の趨勢のようだ。
このような世界的なパラダイム転換に、日本の保守的な科学界が適応していない姿は、3.11原発事故以降の御用学者達や、ＳＴＡＰ細胞の件にも見て取れる。
この壮大な時代転換に、日本の科学界、教育界も適応しなければ、今後の日本の未来は明るいものにならないのではないだろうか。～（中略）～
現代宇宙論の最先端であったはずの「ビッグバン」理論は、すでに確証されたかのごとく日本の教科書にも載せられている。しかし実はビッグバン理論は今やその基本から大きく揺らいでおり、それだけではなく、近代物理学のバイブルとされてきた「アインシュタイン相対性理論」も同じく、崩壊の危機に立っている。
周知のように「アインシュタインの特殊相対論」とは、光の速さを超える存在は絶対に許さないというのがその基本である。つまり光よりも速いものはあり得ないとする理論である。しかし最新の実験結果では、超光速は自然界の普遍的な現象と確認されており、すでに光速の1・7倍という数値まで出されているのである。
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太陽の磁場変動が、短期にも長期にも地球気候に影響している！？
◆『太陽磁場 ⇒ 宇宙線 ⇒ 雲量 ⇒ 地球気候』
太陽の活動は、常に同じ状態ではなく、様々な周期性をもってダイナミックに変化する。その太陽活動の変化は、地球の気候変動の周期性と相関がある。
太陽の黒点は、数年かけて増加し、ピーク後に数年をかけて減少する。この増減の周期が約11年で、この11年周期のピークのときの黒点の数に違いがあり、その違いにも200年や1000年の周期性がある。つまり、太陽活動の11年基本周期ごとの強弱によって、88年、200年、1000年、2000年など周期性をもつ。
Ｑ．では、太陽の11年基本周期が生じるのは？
太陽は南北にN極とS極を持っているが、数十万年間にわたり北極にS極・南極にN極の地球と違い、約11年周期で双極子磁場の向きが反転する（そのため太陽の磁場は22年周期をもつ）。つまり、太陽の活動変動の11年基本周期は、太陽磁場の反転が要因と考えられている。
Ｑ．太陽磁場の変化と地球気候の関係は？
地球やその他の惑星は太陽の磁場に覆われることで宇宙線が降り注ぐことを低減しているが、太陽磁場の極性の反転は、日射量のような太陽の放射には影響しないが、太陽圏のシールドに影響を与え地球に降り注ぐ宇宙線が変化する。そして増減する宇宙線が大気の電離度を変化させ、それによる雲の増減が地球の気候変動に影響する。
地球の温暖化や寒冷化といった気候変動は太陽活動の変動と相関しているが、日射量の影響は0.1％と非常にわずかのため、太陽活動の変動のなかでも磁場変動の影響が、短期にも長期スパンにも地球気候に影響を与ええている可能性がある。
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熊本地震のような群発地震は前例がないというのはウソ
熱移送説の角田史雄先生の新書が出た。今回は藤和彦さん（元通産省官僚で、エネルギー・産業技術政策分野の研究者）との対談である。
http://www.php.co.jp/books/detail.php?isbn=978-4-569-83132-9
今回は、その中から、「熊本地震のような群発地震は前例がないというのはウソ」だという事実を紹介したい。
熊本地震は本当に「前例のない地震」だったのか？
角田氏は今回の熊本地震について「松代（まつしろ）群発地震」との比較が参考になると指摘している。松代群発地震とは、1965年8月に長野県埴科郡松代町（現・長野市）付近で約5年半もの間続いた、世界的に見ても稀な長期間にわたる群発地震のことである（震度1以上の有感地震は6万2826回）。
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熊本地震から見る「専門家」という弊害～専門家は「基準」や「法」という名の免罪符に思考停止してはいまいか？～
写真はコチラからお借りしました。
今回の熊本地震による建物被害は、全壊家屋は7000件を越え、半壊、一部破損も含めると約20万件にも及ぶ被害をもたらした。（6月7日時点）
（※参考：熊本県熊本地方を震源とする 地震に係る被害状況等について）
この状況の中、建築基準法の耐震基準に対し再考が求められる声が上がっている。
特に、耐震性能に係数を掛け地域差を考慮するとした地域係数について、「実態を反映していない」との指摘が上がっているようだ。
耐震基準の地域係数は過去の地震記録で決められたが、２０００年以降の大地震の発生場所をみると、「実態を反映していない」との指摘は説得力をもつ。ただ、係数を変更すれば既存の建物への影響は大きく、難しい判断が迫られる。現在の建築基準法では震度７が連続して起きる事態は想定外といえ、対策の限界も指摘される。
学者や専門家達が使ういつもの「想定外」。
３．１１の福一原発事故でも度々「想定外」という言い訳で原発御用学者、地震学者たちが誤魔化し続けてきた。今回の地震の件でも“建築基準法では「１度の大地震」に耐えられるという大前提”によって言い逃れをする始末である。
東京都内で２日、防災関連の５０超の学会が、合同で熊本地震の緊急報告会を開いた。参加した専門家の間でも意見が割れた。
日本災害復興学会長で、明治大大学院の中林一樹特任教授（都市防災学）は「全国の大きな地震は、発生確率に関係なく起きている。本来は地域係数は一律にすべきだ」と現行制度を疑問視。「国が見直さないとしても、熊本県は今こそ独自に条例を作って引き上げを検討してほしい。特に行政庁舎などの重要施設は急ぐべきだ」とも訴えた。
福岡市は０８年、警固断層などを震源とする地震に備えるため、高さ２０メートル以上の建物を建てる際、地域係数を「１・０」とするよう促す条例を施行。静岡県も南海トラフ地震対策で「１・２」とする県要綱を定めた。だが、いずれも法的な拘束力はない。
一方、福岡大の高山峯夫教授（耐震設計）は「発生頻度でみると首都圏などの方が多く、地域係数の妥当性は一定程度ある。一律に係数を引き上げると既存建物の多くが基準以下となり、影響は大きい。本当に見直しが必要かを見極める詳細な現地調査が必要」と慎重な姿勢だ。
地域係数以外にも、建築基準法に突きつけられた課題がある。熊本地震の特徴は震度７が連続して発生した点。前震では持ちこたえたが、本震で全半壊した建物が多くあった。
これらの大半は、１９８１年５月以前の旧耐震基準下で建てられていた。だが、強化された８１年６月以降の新耐震基準も１度の大きな地震しか想定しておらず、同法の限界とも言える。高山教授は「大きな地震の連続をどこまで考慮すべきか。活断層近くの建物の耐震化をどうしたらいいのか。今回耐震設計に突きつけられた課題」と指摘する。
（中略）
○社会全体で再検討を
名古屋大減災連携研究センターの福和伸夫センター長（建築耐震工学）の話
地震地域係数は、地震の揺れの大きさよりも、発生頻度によって左右されやすい。建築基準法そのものが、絶対的な安全を保証するわけではなく、国民の生命や財産を守るための最低限の基準を定めた法律だからだ。
業者も「過剰設計」と指摘される恐れがあるため、地域の地震地域係数に上乗せして設計するケースは少ないのが現状だ。熊本地震の被害の大きさを考えると、地震地域係数も含め、建築基準のあり方を再検討すべきだ。
これは社会全体の価値観の問題でもある。一層の耐震強化を進めることが有効だが、当然コストも高くなる。経済効率を重視する考えもあれば、より安全を求める考え方もある。熊本地震を契機に、社会全体で考えるべき課題だ。
■法や基準の数値を上げればそれで良いのか？
おそらく、今回の件で建築基準法の耐震基準は大幅に上方修正が成されるだろう。しかし、この法律や基準という枠組みの中で、数値の上限を上げていくことが根本的な解決に至るのだろうか？という違和感を拭えきれない。
果たして、法や基準の数値を上げればそれで良いのか？
上記の名古屋大のセンター長が言う、過剰設計（→コスト増）という次元の低い話ではなく、もっと根本的な「法」や「基準」に対して聖域化（＝絶対化）し、それさえ守れば良いという免罪符によって、それ以上の地震の原理や建物の有り方、自然の摂理への追求を怠ってきた専門家達の思考停止に問題があるのではないだろうか。
■「法」「基準」への総括～ある構造設計者の言葉～
ここで、ある構造設計者の言葉を引用する。今回の地震を受け、自戒を込めて発した総括であり、建築の専門家だけでなく、社会に存在する全ての「学者」「専門家」と呼ばれる人たちに向けたい。
ここのところ「枠」に嵌った思考とその弊害が強く意識に上ってきている。その例が「官庁脳」、「基準法の枠」、「設計基準という枠（ブラックボックス）」。同時に、まだまだ枠から脱し切れずに捕らわれた思考にあることも自覚されるので、ここでできるだけ言葉化することで確信に到るまで固定化したいという気持ち。そこで改めて「基準法」、「設計基準」という枠の限界と弊害を見つめなおしてみる。
熊本地震では、おそらくは木造であろうが新耐震基準の建物が想定以上の被害を受けている。2度の震度7を被るという事態も基準法の想定外だが、内陸断層地震を反映していない低い地震地域係数（熊本県は0.9と0.8）における震度7は明らかに最低基準を銘うった基準法の欠陥を露呈した。国民の生命と財産を守るべき法が結果として、人の生命と財産を阻害したといえる。
地震地域係数は、河角マップと呼ばれる地震確率を元に定められている。当時としては新しい知見に基づいた研究であったと考えられるが、過去の古文書や歴史書に基づく類推がベースとなっていることから、数百年から数千年スパンの地球の活動を予測することには明らかに限界がある。その後、見直しの機会があったにもかかわらず、既存不適格建築物の大量発生を恐れて見過ごされてきたのが実態で、まさに、思考停止の基準法。生命と財産を守るという大義名分すらも見失った劣化状態といわざるを得ない。
今まで、被災のたびに改変・強化されてきた構造基準はその進歩を美化する風潮すらあるが、自戒を込めて否定すべき時がきたと感じる。近年では、断層研究も進み、地域係数の不十分さが明らかになりつつあるにもかかわらず、基準法は誰も踏み込めない聖域と化していた。今回の九州熊本地震を契機に基準法は変わるだろうか？変わる変わらないに係らず、設計者自らが不十分な基準法の枠を超えて、本来追求すべき課題として再認識する必要がある。
基準法に従って設計することが、設計者の免罪符と化している設計行為。基準法に守られていたのは、実は設計者だったというのが現実であり、設計者自身が自らを守るために欠陥を抱える基準法に固執しつづけてきたという総括に到る。この構造は観念派による社会運動と同じで、基準法に基づく設計を進めれば進めるほど被害を拡大させる張本人だということ。その枠を取り払い、思考を開放し、追求に向かうことが時代の要請だと再認識する必要がある。
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