「宇宙の加速膨張もダークエネルギーも大嘘」オックスフォード大が最新研究で指摘~未だに転換できない日本の科学界と教育界~
以前、「ダークエネルギーなど存在しない」という主旨のエントリーを投稿しましたが、
宇宙に「ダークエネルギー」など存在しないことが証明された! 物理学の常識が崩壊寸前!~事実(=自然)を見下し、意識のベクトルが非現実に向っている近代(西洋)科学は狂っている~
このときは、”原子に働く力を測定する「原子干渉計」と呼ばれる装置”を使った実験による証明でしたが、今回紹介する記事では、そもそも宇宙の加速膨張説の根拠となっているデータそのものが「局所的」なデータを元に論理構築されており、オリジナルデータを元に再度検証してみると、「加速膨張している根拠などは無い」ということがわかったようなのです。
これはつまり、近代科学の欠点とも言える、「特殊限定空間に限定する」実験空間での証明⇒「要素還元的な思考」が、宇宙加速膨張説やダークエネルギーという自分達に都合の良い概念を生んだとも言えるのではないでしょうか。
以前も指摘していますが、
そもそも、ダークエネルギーやダークマターなどは、かつては無かったものですが、実際に観測される宇宙の現象が、それまでにあった宇宙論(ここでいう宇宙膨張説のことですが)と合わないので、無理矢理作ったという架空観念そのものです。
架空観念であるが故に、今後も世界中で、近代科学の誤謬が明らかになってくることは必然です。
従来の近代科学のあり方が大きく転換する時代が、もうそこまで来ているのです。
しかし、未だに日本では、この手のニュースや記事が取り立たされることはありませんし、教科書にも堂々と”宇宙は膨張しています”とかなんとか平気で載せているという始末。
この大きなパラダイム転換の潮流に適応しない限り、日本の科学界にも、教育界にも明るい未来はありません。
それでは、「宇宙の加速膨張もダークエネルギーも大嘘」オックスフォード大が最新研究で指摘! 過去のノーベル賞は間違いか、科学界に超激震!
より引用します。
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地球史上最大の絶滅であり、適応拡散の第一歩
日ごろ何気なくすっている空気。ご存知のように、空気のなかには、酸素が含まれています。私たちは、空気中の酸素を吸い込み、利用し、酸素を二酸化炭素に変え、吐き出します。これが呼吸と呼ばれているものです。
当たり前に酸素を吸い込んでいますが、酸素濃度が高くなる以前の生物においては酸素は猛毒だったのです。現在、生存する生物は、この酸素濃度上昇による絶滅の危機を乗り越えて、生き残っているのです。
原発裁判における権力の暴走、司法の崩壊! 民主主義など現実には存在しない。
福島原発からの悲惨な放射能汚染は、長年にわたりこの地で農業を営んできた人たちも奈落に陥れた。その農家の藁をもすがる救いの願いも権力は踏みにじる。
東電に農地の復旧を訴えた農家への判決は、にわかに信じ難い無茶苦茶な屁理屈で、権力の暴走、司法の崩壊を世間に知らしめた。
「民主主義」「三権分立」とは、時の権力者が大衆を誤魔化し洗脳するための詭弁であって現実には存在しない。近代観念とは欺瞞観念であることを、我々はハッキリと自覚しなければならない。
以下、大摩邇(おおまに)『「上拂大作」という名前を日本国民が永久に記憶しなければならなくなった事情』より(リンク)
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性別が720種類で、脳がなくても学習!? 謎の生物「ブロブ」
我々が知り得る生物の世界は極々一部で、その僅かな知識によって生物全体、摂理を知ったように思い込んでいるのです。
WIREDより引用します。
性別が720種類もあり、脳がなくても学習し、半分に切断されても2分で自己治癒する──。そんな奇妙な生物が、パリの動物園で展示されて話題になっている。この「ブロブ」と呼ばれる生物は単細胞の粘菌の一種であるモジホコリ。
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海水の酸素濃度上昇が鉄を生成
高酸素下では生物以外にも様々なものが変化・適応してきました。
過去6億年のうち、地球の酸素濃度は、最高で35%,最低で11%の幅で大きく変動していることを示す最新の研究データより、「生物の体制の進化の最大の要因は呼吸に関する適応だ。低酸素環境下では呼吸効率の良さにかかる多くの新しいデザインが現れる。高酸素環境下では多様性が高まる。大量絶滅は酸素濃度が急激に低下したときに観察される」と主張します。そして、低酸素下で進化した代表例が鳥、高酸素下で進化した代表例が哺乳類とされています。(地球の大気・海洋中の酸素濃度の変化が生物進化の方向を決めたより)
生物だけでなく、酸素濃度の上昇により物質が酸化することで様々なものが変化していきます。
その一つが鉄です。
気候変動の海洋への影響が、この地球を“破滅”に導く?
人類に落日が訪れるとき、死をもたらすものは地球を焦がす小惑星ではない。わたしたち人類のあとに登場する誰か、あるいは“何か”は、人類を定義する文書を発見することだろう。その文書とは、マグナカルタをはじめとするさまざまな国家の憲法や国際条約、古典的な物語などです。
そこに最近になって加わったのが、国際機関である気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の一連の特別報告書です。
最新の「変化する気候下での海洋・雪氷圏に関するIPCC特別報告書(海洋・雪氷圏特別報告書)」では、この地球の気候変動は南極の氷を溶かして海面上昇を招き、海の生態系に影響を及ぼす。気温上昇によって永久凍土が溶ければ温室効果ガスが放出される悪循環になる──。と警鐘しています。
『気候変動の海洋への影響が、この地球を“破滅”に導く? 国際機関の特別報告書から明らかに』より引用します。
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”電子の移動”が台風を生み出す根本原理~従来の気象学では超規格外の台風のメカニズムは解明できない~
気象衛星「ひまわり8号」から見た台風19号 写真はコチラよりお借りしました
先日の台風19号による被害の状況は日を追う毎に明らかになりつつありますが、一夜明けた次の日、テレビ画面で見るその光景に思わず声も出ませんでした。
未だ被害の全容は掴めておらず、安否確認もできていない方々も居られる状況かと思います。被災された関係者の方々には、心よりお見舞い申し上げます。
今回の台風19号や、昨年の東から西に横断した台風12号や西日本に甚大な被害をもたらした21号など、昨今このような超規格外の台風が度々起こるようになったのは何故なのでしょうか?
従来の台風の発生メカニズムとは、日本気象協会のHPによると、
・熱帯の海上にいったん空気の渦ができると、渦の中心に向かって、多く水蒸気を含んだ空気がまわりから流れ込みます。そして、上昇気流が生まれます。
・雲が作られ、雲は背高く成長して積乱雲にまで発達します。雲のできる過程で、水蒸気が水粒に変わります。そのとき、非常に多くの熱を放出します。その熱がまわりの空気をあたため、上昇気流はさらに強まります。
・これが繰り返されていくうちに、小さな渦は大きな渦にまで発達します。これが熱帯低気圧の発生です。熱帯低気圧が発達すると台風となります。同じ熱帯でも、大陸には熱帯低気圧はできません。これは、海から放出される莫大な水蒸気が台風のエネルギー源であるからです。
という説明がされていますが、今回のような歴史的にも超巨大な台風が発生したのは何故なのか?については既存の気象学では誰も明確に説明していません。
”自然の脅威に人間は敵わない”と言ってしまえばそれまでですが、ここまで毎年続くと、もはやそんなことを言ってられないほど、私達国民は疲弊しています。
従来の気象学者達で答えを出せないのなら、既存の気象学を捨てて、もっと正確な台風発生のメカニズムや原因を掴む為の追求を進めていくことが、求められているのではないでしょうか。
そこで今回の記事では、当ブログでも追求している 電気的宇宙論 の観点から、台風の発生メカニズムを解明している記事を紹介します。
以前のエントリーの
地球の気象は宇宙からの電磁波とエネルギーの周期によって決まっている ~真の学者に求められる資質とは何か~
で示している”雲の発生の原理”とも概ね整合しており、この電気的宇宙論の観点から追求が進めば、本当の台風発生のメカニズムが掴めるのではないかと思っています。
以下、台風19号の発生メカニズム:大気圧と雨も”電子の移動”が生み出す! より引用します。
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自滅に向けて“暴走”する農業
農業というと里山と田園が広がり、自然と人々が共存した日本人の原風景が蘇ったものです。
現在では、品種改良・水や化学肥料や農薬の投入の増加・機械化に焦点を当てた近代農業科学・技術は農業生産の大きな増加をもたらしたが、反面、環境的持続可能性も脅かしています。
ひと昔前の農業とは全く異なっています。
農業はどこに進んでいるのでしょうか?
太陽系のさまざまな場所(惑星や空間)で、温度が上がっている?~宇宙の構造を明らかにすることが地球環境の問題を突破する唯一の方法~
原発を初めとする、近代(西洋)科学がこの地球を破壊していることは間違いありませんが、CO2地球温暖化説については全く見当違いも良いところです。
「CO2が問題」と原因を矮小化し、細分化する思考そのものが、近代(西洋)科学のそれですが、その思考自体が問題の本質を妨げる障壁になっています。
例えば、CO2が問題→だからCO2の排出量が少ない商品を生み出しますが、その商品を製造する過程にCO2が発生することは「関係ない」と捨象する。全くもって、原因を解明し、問題を突破しようとする態度では無いことは明らかです。
問題の本質に迫るには、本質的な地球環境が成立している構造を明らかにすることが必要です。以前のエントリーでは、”地球の気象は宇宙からの電磁波とエネルギーの周期によって決まっている”ということを述べました。
地球の気象に最も影響を及ぼすのは、「雲の影響」であり、雲を発生させるのは、「宇宙からの電磁波やエネルギー」によるのです。この地球は、その宇宙から降り注ぐ電磁波や宇宙線、エネルギーの周期によって、温暖化と寒冷化の歴史を繰り返しているのです。
だから、”地球が温暖化(現在は寒冷化)していることが問題だ”と本気で思っている学者が居るとすれば、”宇宙の構造を明らかにする”という意志を持ってしかるべきだし、もしそのような志や視座が無いのであれば、もはやその学者に社会の現実問題を解決する資質・能力は皆無だと言えます。
今回紹介するのは、同じように地球の気温は”太陽と宇宙線にコントロールされ続けてきた”と述べている記事ですが、その実態を調査していくと、「太陽系のさまざまな場所(惑星や空間)で、温度が上がっている」というのです。
従来の”宇宙線の量が増えていることによる雲の変化→地球の気温変化”よりも、大きな変動が銀河系全体に起きている可能性があります。
だから、人的な影響による気候変動がどうのとそんな小さな話では無く、やはり”宇宙の構造を明らかにしていく”という態度が真の科学者には求められているのだとより確信しました。
それでは、以下「地球温暖化の捏造の方法論。そして過去5億年のデータが語る地球の気温の真実をここに/indeep」さんより引用
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関電の組織ぐるみの贈収賄スキャンダルの発覚が示唆しているは?
関電の会長、社長以下役員クラスの計20人が、長期間にわたって「裏金」を受け取っていたという、前代未聞の組織ぐるみの贈収賄スキャンダルが明るみに出た(リンク)。
その実態が表面化するにつれ、関西を代表する「大企業」関電は、およそ「原発」という危険な事業の担い手として失格であることがハッキリした。
この件は昨年3月の税務調査で発覚している。いずれ表面化することは不可避だったが、関電経営陣は動かず隠蔽工作に走るのみだった。それに痺れを切らした何者かが、今年3月に「告発文書」を各方面にばらまき明るみに出た。
今回明らかになったのは、地元の有力者であった元助役の故森山氏が、原発誘致とそれに伴う各種事業を差配し、その見返りとして原発受け入れのために「地元合意」の取りまとめに尽力した。その「潤滑油」として、各段階で巨額の金品のやり取りが存在し、その一部が関電の役員クラスに流れたという。
「告発文書」を入手した「週刊朝日」によると、「吉田開発の脱税」、「森山氏への利益供与」に加え、「関電の大罪」を次のように列挙している。
1.利益供与された金が、八木会長はじめ会社幹部に還流していた。
2.利益供与の原資は、協力会社への発注工事費として渡されていた。
3.その原資は、コストとして計上され、ほかならぬ、私たちの電気料金で賄っている。
4.原子力事業本部で開催された倫理委員会なるものは、実質、隠ぺい工作のための作戦会議場としてしまった。
5.官憲(国税、地検)まで手籠めにとり、官憲と共謀して闇に葬ろうとしている。
●10/2に関電会長・社長会見が行われた(リンク)。会見の要点は以下の通り。
1.元助役(故人)から「預かった」金品は、億単位の現金や数千万円の商品券、それに米ドルのほか、金貨・小判・金杯・高級スーツ仕立券など。
これらは返そうとしたが、「家族の安否が心配されるほどの『恫喝』を受け」、やむなく会社の金庫や個人で預かっていたが、国税の査察を機にようやく返却できた。元助役は地元の実力者で、原発誘致をはじめ地元対策に協力してもらい、「機嫌を損ねたくない」という思いもあった。
2.送られた金品の原資がどこから来ていたのかは関知しない。地域対策として、地元企業に各種工事を優先的に発注してきたことは事実だが、その際の発注手続きに瑕疵はなかった。
3.本件は、特異な人物による「自己顕示欲」の現れ。対応を個人に任せるなど、組織としての対策に不適切な点はあったが、違法性はなかった。
4.第三者による検証を行い再発防止に当たる。現経営陣は、その実行に全力を上げたい(=辞任は考えていない。外部団体の役職も今までどおり)。
「悪いのは地元の有力者、元助役。こちらは被害者だ」――記者から、「『死人に口なし』としか聞こえないが」と指摘されると、「第三者委員会を設けて調査・検討して頂く」と逃げの姿勢。そして、「再発防止に全力を尽くすのが使命」と、居座りを正当化する。
●会見の数々の疑問・疑惑
1.「恫喝」「脅し」「罵倒」などという言葉が繰り返し使われたが、事実とすれば、関電ともあろう大組織がそれに屈した理由が分からない。
逆に関電がマル暴を雇い、原発反対派を押さえ込んだとでも言うのなら納得できるのだが、逆だと言う。
2.金品の授受も逆流しているように見える。
「地元工作」費用やその謝礼であれば、関電から元助役へ支払われるのが筋だろう。
3.考えられるのは、関電から発注される各種工事を、「地元特定業者」に受注させるシステムの構築。
関電としては「地元対策」の趣旨を含め、リベートを上乗せして特定業者に発注する。業者からは実力者に相応の「手数料」が流れる。そして、このシステムを永続的に保障させるために、関電の歴代幹部・担当者を金品で篭絡してきた、ということではないか。
4.そもそも、原発事業には莫大な利権構造があり、地方の「助役上がり」に果たして独り占めを許すだろうか。これまでのところ舞台には「主役クラス」が姿を見せていない。「原子力ムラ」の長やその周辺=政・官人脈である。政治家や官僚たちが、ふんだんに溢れるこの甘い汁を見逃すとも思えない。
★「原子力ムラ」に群がる利権構造に対する告発の背後は?
一番の疑問は、長年にわたる企業ぐるみの贈収賄が、なんでこのタイミングで発覚したのか。
関電の組織ぐるみの贈収賄スキャンダルの発覚は、何を示唆しているのだろうか?
「原子力ムラ」の力学構造、東電・関電など「電力会社間」の力学構造、そして背後にいる「金貸し」の力学構造。ここにどんな変化があるのだろうか?
そして、今回の件は、人びとの意識に何らかの変化をもたらすのだろうか?