2011-04-29
プレートテク二クス説のウソ⇒『新・地震のしくみ』その１～プレート説とはどんな説か？～
今回の地震をきっかけに、改めて「地震のしくみ」について追求してみました。
当ブログでも、以前は「プレート説」を紹介してきました。
→「プレートテクトニクス・大陸が移動する（その１）」
しかし、地球の内部の様子が明らかになるにつれて、今までの定説である「プレート説」には、様々な矛盾（プレート説では説明がつかない事例etc）があることが、分かってきました 
それに伴い、新たな理論も提唱されています。
今回のシリーズでは、改めて「新・地震のしくみ」を紹介していきます。
『次代を担うエネルギー・資源』火力発電の可能性８ ～地域分散型エネルギーシステムの実現に向けて～小火力発電の可能性～』
こんにちは。
当ブログでは、3月11日の東日本大震災、福島原発の事故を受け、約1ヶ月に渡り「原発は必要か否か」のシリーズを扱ってきました。
原発がどれほど危険で自然の摂理に反するものか、また、今回の事故が自己の利益獲得のために原発を利用した政府やマスコミ、東電による人災であったということも分かりました。
さらに、私たちエネルギーの消費者が、傍観者となっていることも原因です。
一方、今回の福島原発の事故問題は、大規模な発電システムの欠陥を露呈しました。
非常時における対応と復旧に迅速に対応できるという意味でも、今後は地域分散型の小発電システムが必要ではないでしょうか。
東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か２５～『統合なき専門家体制』の末期症状（暴走）－その２ 私たち自らが事実を紡いで答をだし社会を動かす
◇『誰もが「当事者」として社会を動かす』土俵に乗ること
供給者≠消費者（使用者） →傍観者
↓↓
供給者＝消費者（使用者） →当事者
福島原発は、東電区域外の福島に建設され、そこで発電された電力はすべて東京に供給されていました。それは、危険・厄介な原発を地方に押し付けている（傍観者）構造で、それが福島原発の安全管理の欠如にもつながっています。
とすれば、次代のエネルギーシステムは、「供給者＝使用者」の視点に立った『地域分散型エネルギーシステムの構築』こそが答ではないでしょうか。
東日本大震災～原発事故から学ぶ１～放射線障害から身を守るには！？
東日本大震災の影響による福島原発の事故を受けて、当ﾌﾞﾛｸﾞでも緊急ｼﾘｰｽﾞとして『東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か』を27回に渡り、扱ってきました。
ｼﾘｰｽﾞはいったん終了しましたが、福島原発事故は依然として収束の目処が見えない状況です。
最悪の場合、爆発を起こし、日本の2/3が汚染されることも考えられます。そこで、今後も福島原発の動向を追いかける新ｼﾘｰｽﾞを始めます。
福島原発関連の時事問題をﾄﾋﾟｯｸとして扱う際には、ﾀｲﾄﾙに「福島原発編」と記載し、それ以外にも前回ｼﾘｰｽﾞで扱えなかった内容や継続追求課題を扱っていきます。
読者の皆様も、扱ってもらいたいﾃｰﾏや疑問等がございましたら、遠慮なくｺﾒﾝﾄやﾒｰﾙ等にてﾘｸｴｽﾄして頂ければと思います。
東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か２７～（最終回） 原発は不要！⇒今後に向けた『提言』
政府・官僚、学者、電力業界は、福島第一原発で起きた事故は「想定外」「1000年に一度」などといった言葉による責任逃れ・保身の発言を繰り返し、国民から批判をあびている。
これまで、「原発は大丈夫」と説明してきた電力業界と、それを後押ししてきた経産省を中心とする政府の信用も失墜した。
さらに、最近の放射線による健康被害についての政府やマスコミの報道も、ゴマカシであるとの指摘がネット界を中心に湧き上がり、報道番組に出演し安全で健康に問題ないと発言を繰り返してきた専門家や大学教授の信頼度も暴落している。
一方で、ネット上での議論や発信は、速さという点でも、正確さという意味でも、マスコミ報道を大きく上回った。
「事実」や「問題の構造」を求める人々の意識がネット収束を加速させ、媒体として、あるいは場としてのネットの信頼度が大きく上がった。
もはや社会統合のプロ（政府・官僚、マスコミ、専門家）には任せられない。私たち自身で答えを紡いでいくしかない社会の大転換を迎えている。
◇ ◇ ◇
自然の摂理に反する原発は災い（人災）の元でしかなく、かつこの国土を一瞬にして驚異にさらし、私たちの子孫に多大なる負担を掛けるだけの癌でしかない。
誰の目にも明らかなこの事実を元に、「原発をどうする？」という積年の社会問題に対して「必要か否か」の決着を付ける時です。
シリーズ最終回の今回は、ここまで追求してきた内容を受け、原発と今後に向けた『提言』をさせて頂きます。
東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か２６～シリーズのまとめ
３月１１日に起こった東北地方太平洋沖地震による福井原発の大惨事を受け、緊急企画『東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か』シリーズを、ここまで２５回にわたり発信してきましたが、いよいよ終わりに近づいてきました。
（しかしながら、今後も、原発に対する記事は、継続して定期的に発信していきますので応援よろしくお願いします。）
このシリーズは、福島原発の大惨事を受けて、改めて安全でクリーンエネルギーと思い込まされてきた原子力発電は、人類がコントロールできるものではなく『自然の摂理に反し、人類滅亡にも直結するもの』ではないか？という問題意識から出発しました。
この問題意識が事実なのかどうかを詳細に確かめるために、原発の基礎から遡り抑えなおし、皆が同じように考える土俵づくりから、その問題性と原発が推進された原因構造、そして今後どうしていくのか、について展開してきました。
今回の記事は、ここまで発信してきた『東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か～』シリーズ記事を、概観、検索しやすいように、カテゴリーに振り分け目次形式でまとめてみました。
東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か２５～『統合なき専門家体制』の末期症状（暴走）－その２ 私たち自らが事実を紡いで答をだし社会を動かす
前回の記事で、
『福島原発の大惨事は、一企業の東電が犯した事故で済ましてはならず、本質は、「原発推進を犯した国の大きな過ち」であり、大惨事はその必然の帰結であること。』
そしてそれは、
『社会統合という最重要課題が分業体制（専門家体制）によって担われてきたが故に、「国益より省益、省益より私益」と、狭い専門領域に閉じこもり己の保身を第一に考える（＝無能）者が、社会統合の位置に陣取り権力を振るっていること』に根本問題があることに迫りました。
今回は、この内容を受け、私たちはどうしていけばいいのか？について迫りたい。
東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か２４～『統合なき専門家体制』の末期症状（暴走）－その１ 己の保身を第一とする無能者が社会統合の位置に陣取っていることが根本問題
現在、大量の高濃度汚染水が海水に流出していることから、既に、各原子炉や使用済燃料プールの燃料の多くは、破損あるいは溶融し、燃料内の膨大な放射性物質が、外部に放出され続けていると考えざるをえない。
放射能の閉鎖回路が壊れ、開放回路になっていることが明らかになり、爆発を防ぐ冷却機能とその冷却水の高濃度汚染排水を同時に処理するという、二進も三進も行かない泥沼に嵌まり込んで予断を許さない深刻な状況です。
ここまで、東電、原子力安全保安院という原子力の専門家集団の対応で終始し、その結果まったく終息させる見通しが得られないどころか悪化していっている。
さらにその影響は国際問題にまで発展し、原発の惨事は一国にとどまらない。
福島原発の大惨事は、一企業の東電が犯した事故で済ましてはならない。本質は、国家存亡の危機の問題になる「原発推進を犯した国の大きな過ち」であり、大惨事はその必然の帰結です。
今回は、福島原発の大惨事を引き起こした根本原因に、国の体制の視点で迫ってみます。
東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か２３ 「原発は、頭のてっぺんからつま先まで“ウソ・騙し”」
これまでのシリーズを通して、原発に関する事実を追求してきました。その結果、わかったのは、原発というのは頭のてっぺんからつま先まで「ウソ・騙し」なのではないかということです。改めて、原発に関連する情報を集めてみました。
以下のように時系列で追ってみたいと思います。
１．原発の導入
２．原発の推進
３．原発が必要な理由
４．原発の安全神話
５．福島原発事故後の報道
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（ありがとうございます）
東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か２２ 放射性物質の測定結果は正しく情報公開されているのか？その２
前回の記事では放射性物質の測定原理を理解することで、現在の発表内容が「特定しやすい物質しか公表していない可能性がある」ということを明らかにしました。
続いて、今回は情報統制の問題性と今後どのような情報公開の体制にしていけば良いのかについて書いていきたいと思います。
東北地方太平洋沖地震～原発は必要か否か２１ 放射性物質の測定結果は正しく情報公開されているのか？その１
先の東北地方太平洋沖地震による福島原発問題以降、政府やマスコミによる情報統制が進んでいるようです。
(2011.4.3)放射性物質予測、公表自粛を 気象学会要請に戸惑う会員
『福島第一原発の事故を受け、日本気象学会が会員の研究者らに、大気中に拡散する放射性物質の影響を予測した研究成果の公表を自粛するよう求める通知を出していたことが分かった。自由な研究活動や、重要な防災情報の発信を妨げる恐れがあり、波紋が広がっている。』
『気象学会員でもある山形俊男東京大理学部長は「学問は自由なもの。文書を見たときは、少し怖い感じがした」と話す。』
『小山真人静岡大教授「トップが情報統制を命じるのは、学会の自殺宣言に等しい」』
(研究成果さえ、公表自粛する様になるなんて……)
(2011.4.2)政府関係機関以外の情報を流すと警察庁は「デマ・憶測」として摘発
『今後、原発問題で、官房長官、原子力安全・保安院、原子力委員会、東電等、関係機関が発表する内容以外の情報を流したものには「デマ・憶測」として警察庁は摘発するとしており、事実上の戦時中の報道管制を敷いた』
福島原発に関する報道規制及び言論統制状態まとめより引用
このような情報統制下にあって、私達に重大な被害をもたらす可能性のある、放射性物質や放射線の情報は正しく情報公開されているのでしょうか？
報道で良く耳にするｾｼｳﾑ137やﾖｳ素131。これらの情報は良く出てきますが、当然のことながらその他にも放射性物質は原発から発生します。
その中で、ｳﾗﾝ235が崩壊することで相当量出てくるはずのｽﾄﾛﾝﾁｳﾑの情報が一切出てきていない。
これは何故なのでしょうか？
今回の記事では、放射線や放射性物質の測定がどのように行われているかを理解することで、この間の情報統制がいかに原子力保安院や政府、東電、マスコミなどの誤魔化しであるかがさらに浮き彫りになっていきます。
またこれから私達自身が情報を判断していくための基礎知識としてもお役に立てればと思います。
