2007-08-11
環境問題から地球メカニズムへ（３）
環境問題から地球メカニズムへ（２）解明段階の地球のメカニズムで過去60年間における気温の変動が紹介されていますが、CO2濃度とメタン濃度が過去どのように推移してきたかも押さえてみたいと思います。
現在は約200年前に始まった氷河期の中にあり、氷河期の中でも比較的温暖な間氷期といわれる時期にあります。この気温変動のグラフにCO2濃度とメタン濃度を重ね合わせたグラフが以下になります。
出典：気象庁
このグラフのように気温変動とCO2濃度、メタン濃度の変動はほとんど同じ変動を繰り返します。この時代は人間活動が行なわれていませんので自然状態といえます。自然状態でのグラフと合わせて考えると、約200万年前からのCO2濃度の変動周期は気温の変動周期に後追いする形で連動していることが解ります。（逆に言えばCO2濃度が増加しても気温が下がるということを示しています。）
太古の昔からCO2濃度の変化が気温変動によって引き起こされてきたとするならば、現在の温暖化現象を考えた時、まずは何故気温が上昇しているのかを考えるのが始まりのように思います。
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最近の光化学スモッグの原因って？
みなさん、光化学スモッグってご存知ですか
🙁
かつて1970年に、東京の学校の生徒43名が、グランドで体育の授業中に、目に対する刺激・のどの痛みなどをに見舞われるという事件があり、それが光化学スモッグによるものということが判明して以来注目されるようになりました。実際70～80年代は、小学校で光化学スモッグ警報が出たときのための訓練までしていたそうです。
…でも、最近は聞かないからイマサラい～んじゃなのって
いやいや！それが実は最近、また復活しようとしてるようなんです
「え、そうなの？なんで？」と思いました
では続きが気になる方は、ぽちっ
としてから続きへGO☆
環境問題から地球メカニズムへ（２）解明段階の地球のメカニズム
前回『環境問題から地球メカニズムへ（１）』で述べたように、人の営み＝ＣＯ２が温暖化の原因と言われていますが、そもそも温暖化はＣＯ２の影響が大きいのでしょうか？
一般的には大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）濃度の増大が気温を上昇させるといわれていますが、実は因果関係は逆で、気温の上がった半年～１年後に二酸化炭素（ＣＯ２）が増えているのです。
※温暖化を調べれば行き着く資料ですが…参考までに
| ■気温と二酸化炭素濃度の推移関係 |
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出典：ＣＯ２温暖化説は間違っている（ほたる出版；槌田敦 著）
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つまり、一般に言われているとは全く逆の構造、「温暖化した結果として二酸化炭素（ＣＯ２）が増えている」ことになります。
だとすると、温暖化は何が原因なのでしょうか？
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環境問題から地球メカニズムへ（１）温暖化しているのは事実なのだが…
ヒヒさんが『温かくなっているのは地球大気か、都市気候か』で「世界の年平均気温平年差」を紹介されていましたが、それに続けてみたいと思います。
温暖化というと地球全体が温暖化しているような印象を持ちますが、温暖化している場所は都市部に集中しているというのが、『温かくなっているのは地球大気か、都市気候か』で述べられていますが、日本ではどのようになっているのでしょうか？
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地球のメカニズムに迫る（１）地球が水の惑星になったのは何で？
地球史というカテゴリーが新たに立ちましたね。第一弾投稿させていただきます。
早速ですが、最近、『るいネット』の生物史板で生命の起源の追求が盛り上がっいますが、その中で「水」が生命の形成にとって極めて重要な働きをしていると指摘されています。（msg:156886）
で、気になっていたのですが、その水が地球には豊富で、他の星には見当たらないのはなぜか調べてみました。素人の疑問にお付き合い下さい。
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温かくなっているのは地球大気か、都市気候か
気象庁のHPよりhttp://www.data.kishou.go.jp/climate/cpdinfo/index_temp.html
下のグラフが地球温暖化の基礎的なグラフです
はっきり気温は上がっている。
でも、その算出方法は？
1880～2000年までは，米国海洋大気庁気候データセンター（NCDC）が世界の気候変動の監視に供するために整備したGHCN（Global Historical Climatology Network）データを主に使用し，使用地点数は年により異なりますが，約300～3900地点です。2001年以降については，気象庁に入電した月気候気象通報（CLIMAT報）のデータを使用し，使用地点数は1000～1300です。
注：世界の観測所については、都市化による昇温を考慮して除いていません。
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ＥＵバブルって何？
「京都議定書に向けた主張２」でＥＵの主張を扱いましたが、なぜ、ＥＵはひとつの単位にまとまることが出来たのでしょうか？
ＥＵは様々な国内事情を抱えており、温室効果ガスの削減目標もそれぞれ異なっています。１９９０年を基準にした２０１２年までの削減目標値は最高でルクセンブルクの３０％減であり、最低はポルトガルの４０％増でした。
それぞれが、国内事情に配慮し、域内の経済不均衡を極力縮めて通過統合をやりとげたいとする政治的かつ経済的思惑が見え隠れしています。
※そもそも、削減目標の減は分かりますが、増っておかしいですよね…。これこそが排出権（排出枠）取引の策略としか思えません。
京都議定書に向けた主張では、ＥＵは域内の複数の国をひとくくりにし、一つの単位として取り扱うことを主張し、域内では１５％の削減を実行するというものである。と同時に、域外に対してもの１５％の削減を求めていきました。
この削減目標の設定において、ＥＵ域内には差別化を認める一方で域外に対しては一律削減を求めるアプローチのことをＥＵバブルと言います。
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京都議定書に向けた主張３（先進国の場合～その２～）
「京都議定書に向けた主張２」のＥＵ、日本の主張に引き続き、アメリカの主張を見てみたいと思います。
■アメリカの主張
アメリカ、ＥＵ、日本という三極の中で最も低い削減案を最も遅く（京都会議の約１月前に）出してきました。その内容は、１９９０年を基準年にして、２００８年から２０１２年の間に０％削減、つまり、温室効果ガスを１９９０年レベルに抑えるというものでした。
そして、一貫して主張していたのが二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出権取引制度や、先進国と開発途上国での温室効果ガスに対する共同実施などの創設でした。
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京都議定書に向けた主張２（先進国の場合～その１～）
前回は開発途上国の主張を見てきましたが、では、先進国ではどうだったのでしょうか？
■先進国の範疇（後述の「先進国の定義」参照のこと）
「気候変動に関する国際連合枠組条約」における先進国とは、同条約の採択された１９９２年当時の日本やアメリカなどを含むＯＥＣＤ諸国２４カ国と、ロシア・東ヨーロッパなどの市場経済移行諸国１１カ国の計３５カ国を指しています。（但し、国家だけでなく欧州連合（ＥＵ）も含まれます）
また、枠組条約の採択後、ロシアなどでは国家の分裂や連合国家化の動きがあったことから、京都議定書（１９９７年）においては、３９カ国が先進国の扱いとなり、温室効果ガスの削減目標値を設定され、排出削減義務を負っています。
では、主要先進国の主張をみてみたいと思います。
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京都議定書に向けた主張１（開発途上国の場合）
随分前になりましたが、「環境」が市場に上場？で述べた通り、京都会議への各国の取組姿勢・主張をみていきたいと思います。
「先進国は産業革命以来、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスを大量に排出し続けており、まず、先進国が責任を持って温室効果ガスの削減に取り組むべきである。温室効果ガスを排出し続け、経済の近代化に成功し、豊かな生活を享受しておきながら、地球の温暖化が音大となるや否や、その防止に開発途上国まで駆り出すのは虫が良すぎる」というのが共通の考え方のようです。
しかし、これらには小島諸国連合と産油国のように相反する利害を持つ国家群が含まれるため、共通の考え方があるにせよ、その主張には若干の違いもあるようです。
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