2021-04-13
コロナワクチンは大量破壊兵器ではないか!?
大阪府は4月13日、新たに1099人の新型コロナウイルス感染を確認したと速報で発表。過去最多だった10日の918人を上回り、新規感染者数が初めて1000人を超えました。
マスコミはワクチンの必要性を訴え、日に日にその要求は強まっています。そんな中、福井県坂井市の斉藤新緑県議会議員(64)が、新型コロナウイルス感染症ワクチンは「殺人兵器」などと主張する自身の広報紙(2月22日付の活動報告「ほっとらいん」)を支援者らに配布していたことが分かりました。
広報誌では
ワクチンなど必要ありません。今回のワクチンは人類初の遺伝子組み換えワクチンで、「殺人兵器」ともいわれています。
さらに、斉藤氏はこの文書で、コロナ騒動は「ディープ・ステート」という「闇の勢力」が計画したものであり、マスコミが恐怖心を煽り、世界中の人々にワクチンを強制接種させて人口削減を進めるつもりだなどと主張しています。
当初は単なる陰謀論として見られていましたが、事実はどうなっているのでしょうか?
『「コロナワクチンは大量破壊兵器であり、人類を一掃する可能性がある」:英国の著名医学者の提言を「意味のわからない各国の対策」の中で聞く』より引用します。
デタラメだらけのコロナ2 ~コロナ騒動が計画的パンデミックであった証拠~
コロナ騒動は全てがデタラメで、そのことに各国機関が隠し切れなくなってきました。
ではなぜ、こんなデタラメ、茶番を続けるのか?
人口削減?などその目的は様々ネットで推測されていますが、一旦その目的は置いておいて、まず事実として、【今回のコロナ騒動が以前から計画されていた】という証拠をまとめた記事を紹介します。
以下、究極の証拠:Covid-19は新世界秩序の到来を告げる計画 より、一部引用・抜粋します。
新型コロナウイルスワクチンはどんな影響があるのか?
3月10日、テキサス州では「マスク着用義務」(mask mandate)が解除されました。
しかし、これは、大統領令に違反する。バイデン大統領は1月20日の大統領就任と同時に、アメリカ国民すべてに対してマスク着用を義務づける大統領令を出している。にもかかわらず、なぜ、テキサス州はマスク着用義務を解除したのか?
じつは、マスク着用義務に従わなかったのは、テキサス州だけではありません。今日まで、全米で16もの州がマスク着用の義務を解除している。
2月8日にはアイオワ州、2月12日にはモンタナ州、2月22日にはノースダコタ州がマスク着用義務を解除した。これに続いたのが、アラスカ州、フロリダ州、オクラホマ州、ミシシッピ州などだったのです。
3月22日 インドネシアのスマランで撮影された雲。 Agus Prasetyo Boyolali
『祈りの風景の中で見た「今後の世界は、新型コロナウイルスの環状RNAによるガンの嵐に見舞われる」という悪夢。ワクチンからの影響は…?』より引用します。
デタラメだらけのコロナ ~コロナは無いと認めた各国機関~
デタラメだらけのコロナ騒動と、マスコミに騙され続け思考停止し続ける大衆⇒思考停止状態から抜け出さなければ、大転換の時代に生き抜いていくことはできない。
で明らかにしたように、「コロナは最初からデタラメだらけ」です。
そろそろ、各国機関もそのことが隠し切れなくなり、次々と「コロナの存在を証明できないこと」を認め始めました。
マスコミの情報に流されっぱなしの人たちも「コロナの存在証明が無い」というエビデンスを見れば、そろそろ気が付くと思います。以下に、「コロナは無いと認めた各国機関の公開情報」をまとめた記事を紹介します。
アメリカ疾病予防管理センター(CDC) 2020/7/13
誰もCOVID-19ウイルスの分離された標本を持っていません。
誰もCOVID-19ウイルスを分離していません。
したがって、それが存在することを誰も証明していません。
カナダ保健省 2020/7/19
徹底的な調査を完了しましたが、残念ながら
ご要望に応じた(コロナウイルス分離の)記録は見つかりませんでした。
イギリス保健省 2020/8/24
イギリス保健省DHSCは(パンデミックの原因とされる)
SARS-CoV-2の分離に関する情報を保持していません。
日本厚生労働省 2020/12/21
アイルランド保健当局 2020/11
関係する記録が存在しないか、
その所在を確認するためのすべての手順を踏みましたが
見つけることができません
ファイザー 2021/01/15
ワクチン内の遺伝子組み換えmRNAデータは実物のコロナウイルスではなく、
仮定と推定によって作ったものだそうです。
中国CDC 2021/01
肺炎の原因とされた武漢の海鮮市場の生物からウイルスは分離されていませんでした。
市場ではコウモリも売られていないことがわかっています。
日本文部科学省 2021/02/05
こちらは世界中の関係機関にコロナの存在証明の開示請求をしているサイトです。
前回記事のカナダ、アメリカ、イギリスの追加情報に加え、他にコロナの存在証明を出せなかったのは以下の国々です↓
オランダ、ニュージーランド、オーストラリア、デンマーク、スペイン、欧州CDC、スロベニア (ドイツ無回答)
要点のみ順に掲載しますので、詳細は上のサイトをごらんになってください。
(作成者はカナダの方です)
【カナダ】
2021年2月21日までに、カナダの以下の機関が「SARS-COV-2」の分離記録はないと回答しました。
変異株についてもないようです。
カナダ公衆衛生庁、カナダ健康省、カナダ国立研究評議会、ワクチンおよび感染症組織-国際ワクチンセンター、カナダ研究所カナダ健康研究所、自然科学工学研究評議会
オンタリオ州保健省、国立サンテ公立デュケベック研究所、ブリティッシュコロンビア州保健サービス局、バンクーバー沿岸保健局(変異株)
ニューファウンドランドラブラドール保健局コミュニティサービス、マギル大学、トロント市、ピール地域(オンタリオ州)
KFL&A公衆衛生所(キングストン、フロンテナック、
レノックス、アディントン、オンタリオ州)(あらゆる変異株について)
トロント大学、サニーブルック健康科学センター、
マクマスター大学とマウントシナイ病院(トロント)
アメリカ
CDC(疾病予防管理センター)2021/03/01
「SARS-COV-2」を分離したという記録が地球上のどこにもないことを再び明らかにしました。
オランダ
保健福祉スポーツ省 2020/12
「SARS-CoV-2」を示す実際の純粋化、および対照実験の記録が存在しないことを要求者に提供/引用しました。
ニュージーランド
保健省、王立環境科学研究所、オタゴ大学
「SARS-COV-2」分離の記録がないことを認めました。
環境科学研究所 202103/09
「SARS-COV-2」の分離/純粋化の記録が地球上のどこにもないことを認めています。
首相兼内閣局
SARS-COV-2の分離を説明する記録はないと認めています。
オーストラリア
連邦科学産業研究機構– CSIRO(国立科学研究機関)2020/10
SARS-COV-2の分離を説明する記録はないと認めています。
イギリス
英国保健省 2020/11/23までに「SARS-COV-2」分離の記録はないという回答が4つ出ています。
英国公衆衛生サービス 202010/01
「SARS-COV-2」の再分離の記録はありません。
「SARS-COV-2ウイルス」が「COVID-19」の症状を引き起こすという主張を裏付ける記録はありません。
健康安全局 2020/11/03
「SARS-COV-2」の分離に関する情報を保持していない。
(イングランド、スコットランド、ウェールズの各公衆衛生局にもなし)
デンマーク
スタテンズ血清研究所 2020/10
COVID19の原因を説明する文書を所有していません。
スペイン
スペイン保健省 2021/02
「SARS-COV-2」分離を説明する研究の記録はありませんでした。
欧州CDC
欧州疾病予防管理センター 2020/11
SARS-COV-2の証拠がないことを認めています。
スロベニア
リュブリャナ大学 2020/11/30
「SARS-COV-2」の分離の記録がないこと、また「COVID-19」への因果関係を証明していないことを正式に認めました。
また、スロベニアではCt値40のPCRサイクルが使用されています。
ドイツ
連邦保健省 2020/8/9
情報開示請求を提出しましたがその後回答はありません。
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SARS-COV-2とは、武漢で最初に倒れた患者のものとされるウイルス。
「SARS-COV-2を分離する」とは、それと同じウイルスを発見するということです。
しかし実は武漢の患者からウイルスの実物は分離されていません。
データだけの架空のウイルスなので、探してもないのは当然のことなのです。
それでも探せばどこかにきっとあると信じたいですが、アメリカとニュージーランド当局がすでに地球上のどこにも記録はない と言い切っています。
(引用ここまで)
人間の精子は2045年までにゼロになる
脊椎動物の中には単為生殖を行う種が存在しています。
(CNN) 米テネシー州の動物園で飼育されているメスのコモドドラゴンから、オスの介入なしに3匹の赤ちゃんが誕生した。同動物園がフェイスブックを通じて発表した。
同動物園は繁殖を期待して、チャーリーをオスの「カダル」と一緒に飼育していた。昨年8月に赤ちゃんが誕生したが、チャーリーとカダルの繁殖行動が確認できなかったことからDNA鑑定を行ったところ、カダルは父親ではなかったことが分かったという。
科学誌サイエンティフィック・アメリカンによると、単為生殖は脊椎動物では極めて珍しく、この能力をもつ全脊椎動物は約0.1%に当たる70種のみ。
しかし、人類は単為生殖が可能な種ではありません。
コロナ騒動ではありません。人類は種の存続の危機「精子絶滅の危機」に直面しているのです。
『「人間の精子の数は2045年までにゼロになる」:何にでも含まれるプラスチック化学物質がヒトの生殖機能を殺し続けている事態が、年間15億廃棄されているマスクでおそらくは加速中』より引用します。
パンデミック・ディストピア
パンデミック・ディストピアという言葉を聞いてどう感じました?
デストピアとは簡単に言うと人々に疑問を抱かせること、反抗させることを防ぐ存在があるという世界だそうですが、そのような絶対的な存在がなくとも洗脳してしまえば成立する世界です。
考えることをさせない学校教育。「いい学校、いい会社」というひと昔まえの価値観に縛られ、暗記暗記を繰り返し、暗記力を問う試験。学校の強制圧力によって暗記型の勉強を強いています。学校教育によって「考える脳」から「暗記脳」へのと加速しています。
考えないことは洗脳されているのと同じ状況。パンデミックを妄信している現在のような状況と重なって見えます。
マスコミ、学者の言うことが常識となり、考えることを取り上げられた人々は彼らのいう事を鵜呑みにしているのが現代。
自ら考える力、生き抜く力を取り戻せなければ、破滅へと突き進む可能性が高くなります。
『「民主主義とは、小さな複雑な規則のネットワークで社会の表面を覆う新しい種類の奴隷制度である」という言葉から思うパンデミック・ディストピア完成への道』より引用します。
(さらに…)
新型コロナワクチンの危険性
日本ではそれほど深刻化していませんが、アストラゼネカ製新型コロナウイルスワクチンに血栓の副反応がある可能性が指摘されていることを受けて、15日にはドイツやフランスが予防的な接種停止を発表した。これで接種を停止した国が10カ国にも及んでいます。
マスコミ報道を鵜呑みにしているだけでは、コロナワクチンはどの程度危険なのか、何が本当なのか分かりません。
マスコミ報道を妄信するのではなく、自らの命を守るには自ら考え、真実はなんなのかを見極める必要があります。
『新潟大学名誉教授が訴える「新型コロナワクチンの危険性」の内容。これらのワクチンの身体への不安な影響は、場合により「永続的」に続く』より引用します。
データから見る、地震は岩石に溜まった”歪の解放(プレートテクトニクス論)”はおかしい。⇒岩石の逆圧電効果による変形エネルギーという可能性
大地震時には決まって地表からの発光現象が目撃される。
先日のエントリ でも、その発行現象が地震の普遍現象の一つとして考える必要があることを説明しました。
その際に、
>地震現象は、地殻内の閉じられた空間で、マグマの熱で水が解離した酸水素ガスが充満してマグマと接触することで爆縮反応が起きて、爆縮で再生された水がマグマと接触して起きる水蒸気爆発により地殻が振幅する現象である。
>爆縮による水の形成されるときに酸化反応で発生する熱は、水蒸気爆発で拡散する水蒸気を再度解離する。この繰り返しが地殻の振幅と比例する。
>地震発生後、残存する「酸水素ガス」が地表から出て燃焼する。酸水素ガスが地表から出て燃焼する現象は、山火事でも起こり得る。
>地震時の地鳴りは、沈降部分の側壁の崩落時の音である。発光現象は、「酸水素ガスの空間の自由電子が大気に放出される現象」で、雷の現象の逆である。
というのが現象事実から整合するのはないかと思っていますが、一方で「岩石に高電圧がかかることによる逆電圧効果によって岩石が変形すること」が地震エネルギーの原因だという説もあります。
紹介する記事の論点は、”プレート論(岩石に溜まった”歪の解放”)批判の根拠”として優れている記事ですが、「岩石に電圧→逆電圧効果による変形→運動エネルギー→地震エネルギー」という説としても、上記の爆縮説にも組み込まれるのか、まったく異なる形で地震に関係しているのか。引き続き、追求してみたいと思います。
以下、破壊学事始 様より引用
中国がもたらすかもしれない食糧危機
ブローバリズムの世界では市場や私益を優先させることで、些細なことでも全てが機能不全を起こす可能性があります。
現在、貨物船のコンテナ不足が深刻化し、食料品の輸出入を大混乱させているそうです。
新型コロナウイルス禍からいち早く回復した中国が輸出を急増させ、コンテナに莫大な追加料金を支払い始めた影響で荷動きが停滞。各国の港湾に輸出待ちの食料品が山積されているそうです。
各国で貨物船コンテナの争奪戦が激化しています。
コンテナ不足のためタイはコメを出荷できず、カナダはエンドウ豆の在庫が積み上がり、インドも砂糖の滞貨の山を持て余しています。
その理由は、中国がコンテナに追加料金を支払い始めた結果、中国からの輸出が完了したコンテナに貨物を積まず空のまま中国に返した方が、はるかにもうかるといういびつな状況が生まれているのです。
『気象と災害と国家対策と「中国」により消えていく世界の食糧。そしてアメリカでは慈善家ビル・ゲイツ氏が最大の農地所有者に 投稿日:2021年3月4日』より引用します。
自己免疫から考える人類の未来
自然界での生物の優れた機能から発想して活用する科学技術のことをバイオミメティクス(生物模倣)といいます。生物のマクロな構造を模倣した代表例としては、カワセミのくちばしの形状を模倣した新幹線500系などがあります。
近年では、生物のミクロな構造を模倣した新しい材料の開発が進んでいます。鮫肌の表面形状を模倣して作られた全身を覆う水着や、ハスの葉の撥水性を模倣した表面設計で、ヨーグルトがつきにくいフタや、着雪しにくい信号機などが実用化されています。
さて話は生物模倣ではなく分子模倣についてです。
分子模倣っていう言葉をご存知でしょうか?
分子模倣とは、本来無関係である感染微生物抗原と宿主抗原の間に一次構造、あるいは高次構造の類似性が存在することを言います。
これにより両者の間に免疫学的に交差反応が生じ、自己抗原に対して抗体が産生されたり、T細胞を介した免疫応答による自己組織の障害が生じ、自己免疫反応が生じると考えられています。
簡単に言うと、免疫細胞など体内システムは、本来なら自分自身の抗原を攻撃したりしませんが、感染したウイルスなどの抗原と自分の抗原に「似た部分(分子模倣)」がある場合、免疫応答が自分自身を攻撃し始める可能性があるというものです。
【「免疫学の父」と呼ばれるイスラエルの免疫学者が、今後の世界の「自己免疫疾患の壊滅的な大流行」を警告 — 分子模倣による細胞内の戦争が始まる】より引用します。