2011-09-09

【気候シリーズ】自然の摂理から‘気候’を考える(後編)

前稿の続きです)
さて、このような異常気象を金貸したちが人工的に引き起こしているとすれば、その狙いは何でしょうか?それは恐らく、貨幣秩序のリセットの引き金を引くための食料高騰→ハイパーンフレの誘発でしょう。
●破局後の経済は?そのとき秩序は維持できるのか?
リンクより
米国債のデフォルトを皮切りに、世界中の国債が暴落すると、まずパニック買いや銀行取付騒ぎが始まり、デフォルトから1~2週間で預金封鎖が強行される。国債暴落とは貨幣価値の暴落と同義であり、あらゆる物価が2倍→3倍→5倍と跳ね上がっていく。この超インフレ状態が、1~2ヶ月続くだろう。物価が日毎に上昇してゆく超インフレが演出される。預金封鎖も紙幣を紙屑化するための一手段であり、それによって人々の貯金は霞のように消えてしまったも同然となる。そういう状況に追い込んでおいて、1~3ヶ月後に世界中で一斉に新紙幣が発行される。これは、新紙幣によって金融経済(=国債経済)をリセットして、実物経済に再転換させ、それによって市場を延命させようとする計画だろう。
そのためには、物価とりわけ食料価格を2倍から5倍へと段階的に超インフレ化させる必要があり、そのために、1ヶ月毎に人工災害が引き起こされる。(そのような人工災害の実験の一つが東北大震災と原発事故であった疑いが濃厚である。) すでに、ケム・トレイルと呼ばれる気象操作のための化学物質が数年前から盛んに航空散布されており、その頻度が年々増えている。

つまり追い詰められた金貸し(国際金融資本)の生き残り戦略としてのハイパーインフレによる貨幣秩序のリセット→そのための食糧危機の演出→そのための気象操作という視点である。
写真は干ばつの被害が続く中国湖北省で人工的に雨を降らせる試みとして雲を撒くためのロケットを発射する中国兵。湖北省の1400の貯水池の水位は、運用レベルを下回っており、飲料水不足や電力不足により100万人以上が今も苦しんでいるという。
こちらからおかりしました。
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(さらに…)

  投稿者 staff | 2011-09-09 | Posted in D02.気候No Comments »