2008-03-29
IPCCの科学的根拠と一般報道にはかなりの温度差がある!
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)はこれまで4回に渡り「地球温暖化レポート」を公表しているが、その中の第一作業部会が温暖化の科学的根拠をとりまとめている。
2001年に公表された第三次報告書では、「政策決定者向け要約」(SPM)には、「気候システムに対する理解の現状を述べるとともに、予測される将来の変化とその不確実性の見積りを示したものである。」と記載されている。
「不確実性の見積り」とはどういうことなんでしょう?
この点についてさらに報告書の記述を引用すると、
この「政策決定者向け要約」と「Technical Summary」では、信頼度を判断する見積りを示すのが適切な部分において、次の用語を用いるとある。
「ほぼ確実(virtually certain)」 →実現性が99%以上
「可能性は(が)かなり高い(very likely)」 →同90~99%
「可能性は(が)高い(likely)」 →同66~90%
「どちらともいえない(medium likelihood)」→同33~66%
では、最近、マスコミが盛んに報道している内容と、IPCCの温暖化レポートに書かれている ①気温上昇、②雪氷面積、③海面上昇、④異常気象に関する具体的な記述とは一致しているのだろうか?
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