2016-08-12
嫌煙風潮に目を隠され、追求すべき対象を見誤ってはいけない。
今や多くの人が、テレビ・新聞などマスコミから出てくる情報、学校などで教え込まれてきた知識・認識に対し不信を感じ、事実追求への期待を高めている。それに応えるには、これまで常識としていたことについても、タブー・枠を設けず思考を解放し、問題・課題の原因を根底に遡るまで事実追求していく必要がある。
タバコ問題についても同様。タバコが諸悪の根源、万病の素のごとく、魔女狩り的な昨今の嫌煙の動きには違和感と危機感を覚える。好き嫌いの価値判断に流され終始するだけでは、事実を見極め追求すべき対象の本質が隠される。
癌の主原因としてタバコを問題にすることが常識となっているが、癌の根本原因は『人工物質』。
そして、添加物・農薬、薬品、放射線、電磁波などの人工物質の背後には、カーギル、モンサント、ロスチャイルド、ロックフェラーなど国際金融資本が存在する。
私たちは、昨今の行き過ぎた嫌煙風潮に目を隠されることなく、追求すべき対象を見誤ってはいけない。
癌があるのは化学物質を使用している国だけ より引用
◆ 癌は「化学物質を使用している国」だけに発生している
そもそも、世界の実地を見れば分かりますが、癌が発生しているのは「化学物質」を使用している国だけです。
先進国では「化学物質」が様々な分野で使用されており、発展途上国では「化学物質」が使用されておりません。
癌が多発生している国というのは「化学物質」を使用している先進国だけであり、「化学物質」を使用していない発展途上国には今も癌はほとんど発生していない‥、これが世界に現われている実地的事実なのです。
この「化学物質を使用している国でなければ、癌は発生していない」という世界の実地が示しているのは、やはり『化学物質が癌を生み出す「最大の根本原因」である』という「答え」なのではないでしょうか‥。
現代の日本人が暮らす日本社会をよくご覧ください。
もはや、取り返しがつかないくらいに、この「化学物質」によって生活環境が汚染されまくっています。
食品への「化学物質」の汚染は、農薬・化学肥料・化学飼料・食品化学添加物・加工食品・人口食品・人工甘味料など、あまりにも酷い有り様です。これらの「化学物質」は確実に「癌の原因」となります。
現代医療で乱用され続けている 化学医薬・抗生物質・点滴などもそうです。これも「癌の原因」となります。
プラスチックの容器から溶け出している 環境化学物質、これも「癌の原因」となるようです。
ダイオキシンなどの「化学物質」や、鉛や水銀などの「重金属」も「癌の原因」となります。
今の海は「重金属」の汚染が激しく、魚介食を通して「重金属」が人体に蓄積して「癌の原因」となります。
建築関連の「化学物質」も数多くあり、当然、これも「癌の原因」となります。
その他、日本社会を汚染している「化学物質」を挙げればキリがないのは、みなさんも周知の通りです。
日本では、戦後、「化学物質」の社会汚染が、全国津々浦々、日本社会の隅々まで拡大・浸透し、「化学物質」の汚染が日本社会にどんどん増えていきました。日本で「化学物質」の汚染が増えれば増えるほど、それに比例して、癌患者も増加の一途をたどっていったはずです。
戦後に起こった「化学物質の社会汚染の増加の割合」と、戦後以降の「癌患者の増加の割合」は、ピッタリと一致していることでしょう。「化学物質」による社会汚染が激しくなればなるほど、癌患者も激増しているはずです。
この「化学物質」の社会汚染に加え、電化製品・パソコン・タブレット・Wi-Fi・携帯電話・送電線などから発生している「人工電磁波」による人体の「酸化」も、癌の大量発生に加担しているはずです。
また『癌細胞の発生・増殖を促進する作用』のある肉製品・乳製品の大量消費も、癌の大量発生に加担しており、そして『癌細胞の唯一にして最大のエサ』である「ブドウ糖」の過剰摂取‥、特に 精白穀物(白米・白パン・麺類・パスタなど)や 精白糖(白砂糖など)も、当然ながら、癌の大量発生に加担しているはずです。
◆ アメリカが「癌患者を激減させる」ために遂行した政策
かつて、アメリカは「癌大国」でした。
しかし、今では「癌患者を激減させる」ことに成功し、「癌大国」を返上しています。
アメリカは、なぜ「癌患者を激減させる」ことに成功したのか‥。
それは、アメリカがある政策を徹底して遂行したからです。
そのアメリカが取った政策とは、簡潔には次の通りです。
- 法による「化学物質」の規制を強化
〔「癌の根本原因」を排除する政策 〕
- 肉製品などの動物性食品の過剰摂取を諫める
〔「癌を生み出さない食生活」を取り入れる政策:肉製品・乳製品は「発癌」に関与しています 〕
〔「癌の発生・増大・悪性化・転移を促進する原因」を排除する政策 〕
- 全粒穀物・豆類・野菜・果物などの植物性食品をたくさん摂取する
〔「癌を生み出さない食生活」を取り入れる政策:上記の植物性食品には「抗がん作用」があります 〕
〔「癌を改善する要素(栄養改善・代謝改善・免疫改善・抗酸化など)」を取り入れる政策 〕
アメリカの癌学界の最高権威である「アメリカ・大統領がん諮問委員会」は「化学物質の脅威」を強調した200ページの報告書を提出し、「現状を直視し、化学物質にもっと厳しい規制をかけるべきである」と求めました。
特に、妊娠中に「化学物質」に暴露しないことを強調しています。
アメリカは「化学物質」に対する見方を変えて、「化学物質」への法の規制を強めて厳しくしましたが、これが、アメリカが「癌患者を激減させる」ための決定的な土台となったのです。