2018-08-12
近代科学の思考パラダイムが、生命の起源・進化の追求を妨げてきた
紹介する記事の「鉱物は生物を変え、逆に生物も鉱物を変えるという共依存関係にあり、岩石圏と生物圏は共進化を遂げてきた」という内容は納得する。同時に、近代科学の思考パラダイムについて考えさせられた。
記事の内容は、自然の物質と生命は別物ではなく「一体」であって、自然を同一視しその「背後に精霊を見る」思考に立脚してこそ出る発想であり、それがあってこそ理解できる。それがこれまで無機と有機の概念区分で両者は別物で無関係とする発想になっていたのは、近代科学の「二元論」「自然支配」の思考パラダイムに立脚していたからだ。
近代科学の思考パラダイムが、生命の起源・進化の追求、科学の追求を妨げてきた主因であろう。
（※画像はリンクよりお借りしました。）
近代科学は、生命は「海（水）と大気と太陽」の関係で誕生する物語に終始し、実験成果としてはアミノ酸など簡単な「生体分子」の合成までは成功した。しかし、アミノ酸と核酸塩基などの生体分子を重合（結合）するには至っていない。
約40億年前の凄まじい地球環境下では、水と大気と太陽の関係で生命の基となる「生体分子」が生成されたとしても、強烈な紫外線照射などによってすぐに分解する。結合反応の速さと分解反応の速さが同じで、極小の生体分子同士が結合を繰り返して複雑な構造になるのは不可能だったに違いない。
炭素を基本骨格とする「無機分子」から「有機分子」を誕生させ、有機分子を重合（結合）しタンパク質を構成するアミノ酸などの「生体分子」を生成し、そこから分解することなく生体分子が重合（結合）してタンパク質や核酸などの高度に組織化された「高分子」に進化するには、海底火山が噴出する熱水孔のある海底で、鉱物によって構造化された水＝『構造水』が不可欠で密接に関係している。（※参照：当ブログ記事）
そして、高分子を重合し酵素・ＲＮＡ・ＤＮＡを経て組織化して「生命体」に至るには、水に溶け込んだ鉱物の必要成分を選択して生体分子に取り込む『細胞膜』が不可欠で密接に関係している。（※参照：当ブログ記事）
つまり、鉱物が、無機分子を集め固定して有機分子→生体分子→高分子を生成する機能としてはたらき、更に鉱物そのものが生命の一部分となることによって生命体は誕生した。
そして、その後の歴史も、鉱物と生物は「一体」関係で、鉱物は生物を変え、逆に生物も鉱物を変えるという共依存関係にあり、岩石圏と生物圏は共進化を遂げてきた。
以下、紹介記事より引用
投稿者 asaoka-g ｜ 2018-08-12 ｜ Posted in B.科学史, B01.科学はどこで道を誤ったのか？, D.地球のメカニズム, D01.地球史 ｜ No Comments »
国際条約にまで明文化されている気象操作技術。人工地震や気象操作を行うその技術とは一体どんな技術なのか？～西洋科学の異常性～
ここ数ヶ月間のうちに日本で起きている、大阪の大地震や、西日本を襲った大雨、そして最近の暑すぎる猛暑や、今週末に襲ってくる、異常な進路の台風12号。
いくら災害大国の日本であったとしても、異常過ぎると思いませんか？
一体、これらの原因は何なのか？
以前、地球の回転速度が減少していることが、昨今の大規模地震増加に影響しているのではないか？
というエントリーを書きましたが、この異常過ぎる災害の原因として、もう一つ考えられるのが、
【気象兵器という人為的な原因】です。
陰謀論と切り捨てられがちですが、実は【環境を改変するための技術について、アメリカの国際条約では公文書としてきちんと明文化されている】のです。
以下、アメリカ軍は「天候を手中に収める」？ そして、現代の戦争の道具としての「気象の兵器化」が実現する？
より引用
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まず、注記しておきたいことは、アメリカ合衆国は、1976年に採択された国際条約『環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約』に締結している国家だということだ。当時のソ連もこの条約に締結している。
この条約は、以下のように始まる。
（第1条）敵対的使用の禁止
締約国は、他の締約国に対し、「破壊、損害又は傷害を引き起こす手段として広範な、長期的な又は深刻な効果をもたらすような環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用」を禁止される。
この「環境改変技術」の定義は、第2条に示されている。
（第2条）定義
「環境改変技術」とは、「自然の作用を意図的に操作することにより地球（生物相、岩石圏、水圏及び気圏を含む。）又は宇宙空間の構造、組成又は運動に変更を加える技術」をいう。
アメリカの数学者であるジョン・フォン・ノイマン（John von Neumann）は、米国防総省との連携の中で、冷戦時代の 1940年代後半に気象変動に関する研究を開始した。そして、ノイマンは「誰も想像できないような気象戦争の形態」を予見した。
ベトナム戦争では、1967年から「ポパイ計画」の名の下で、ベトナムのモンスーン・シーズンを延長して、ホーチミン路に沿った敵の供給ルートを遮断することを目的としたクラウドシード技術（目的地に雲を作り、雨を降らせ続ける）が使用され、成功した。
その後、アメリカ軍は、気象パターンを選択的に変更できる高度な機能を開発している。この技術は、1990年代に HAARP（高周波活性オーロラ調査プログラム）の下で最初に開発されたもので、これは、戦略防衛イニシアチブ「スターウォーズ」計画の付属物であった。
軍事的な観点から、HAARPは、2014年に正式に廃止されたが、これは大気圏外から、世界中の農業および生態系を不安定にすることが可能であった大量破壊兵器だった。
正式の発表では、アメリカ軍のHAARPプログラムはそれがあったアラスカにおいて閉鎖されている。しかし、文書では、1990年代半ばまでこの気象操作の技術は、完ぺきに機能していたことが確認されている。
（引用ここまで）
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このように国際条約にまで認められている気象操作という技術。これらは一体どんな技術なのでしょうか？
投稿者 tutinori-g ｜ 2018-07-27 ｜ Posted in A.史的構造認識から紐解く環境, A01.環境問題の背後にある思想, B.科学史, B01.科学はどこで道を誤ったのか？, D.地球のメカニズム, D02.気候, D03.地震, D04.電磁波, D05.自然災害の予知 ｜ No Comments »
「行き所のない「西洋ゴミ」で分かった中国の”重要性”」
日本、アメリカ、ドイツ、英国、オーストラリアなどの西側先進国は、自国の環境リスクの高いゴミを、お金を目当てした中国に輸出することで自国の環境と地球環境保護を掲げる体裁をまとっていた。
それが、中国が、流石に自国の惨い環境破壊の限界から、西側諸国からの環境リスクの高い廃プラスチックゴミ、分別していない紙ゴミ、紡績原料クズ、五酸化二バナジウムを含むバナジウム鉱滓など24種類の廃棄物の輸入を禁止した。このことにより西側諸国は毎年100万トン以上の「再生可能資源」と呼ばれるゴミを棄てる場所が無くなくなり大慌てになっている。
せめて、身勝手なゴミ処理をし続けてきた先進諸国は、市場拡大を絶対とする大量消費、人工物質が、環境を破壊し肉体をも破壊していく現実を直視する機会にしなければならない。
※2016年に中国が世界各国から輸入したゴミの量
以下、『行き所のない「西洋ゴミ」でわかった中国の”重要性”★2018年1月13日』より引用させていただきました。
(さらに…)
地球の回転速度が減少していることが、昨今の大規模地震増加に影響しているのではないか？
18日の朝に起きた大阪北部地震。震度６弱の大規模地震によって、都市インフラはほとんとがストップし、多大な影響を受けました。被災された方々にはお見舞い申し上げます。
この大阪地震の前日17日には群馬でも大規模な地震があり、このところ中～大規模の地震が頻繁に起きている状況です。
これらの原因は一体どこにあるのでしょうか。
昨年（2017年）末のアメリカの地質学会で、「地球の回転速度が低下」しており、それが地震の頻度に関係しているとの研究発表がありました。
概要としては
・回転速度が 1日に数ミリ秒それが遅くなり続けている
・調査により約32年ごとに世界の大規模な地震の数が増加していた。
・地震発生数の上昇と強い相関関係を示した要因の「ひとつ」として、「地球の自転の回転速度の減速」だった。
しかしこの、地球の回転速度の低下が地震を引き起こす”メカニズム”までは解明できていないようですが、数的傾向と現象事実は一致しているとのこと。
そして、この研究発表は２０１７年の発表ですが、これらの法則からすると、今年の２０１８年には大規模地震が増加することがわかるとの予想をしており、今回の地震の増加も予測しているという事実。
それでは、どういった内容か見ていきましょう。
以下、「地球の回転が《謎の速度低下》を起こしている」 ：アメリカ地質学会の衝撃的な発表。そして来年、大規模地震の発生数は大幅に上昇するという予測も公開 ／In deepさんより引用・抜粋
投稿者 tutinori-g ｜ 2018-06-22 ｜ Posted in C.素人が創る科学の世界, D.地球のメカニズム, D03.地震, D05.自然災害の予知 ｜ No Comments »
地球のジェット気流が崩壊している中で、その大気の循環異常のメカニズムがアメリカの日本人科学者によって突き止められる
最近、急に暑くなったり、そうかと思えば寒くなったりと、異常気象が続いていると思いませんか？少し前までは、都市の局所的なヒートアイランド現象であったり、エルニーニョ現象によるものかと思っていましたが、ここ数年の異常さはそれまでと比べ物にならないと実感的に思います。
この異常気象はどうやら全世界中で起きており、「地球規模の現象の異常」が引き起こしていると考えられ、これらは、地球全体の「ジェット気流のブロッキング現象」というのが引き起こしているということが、数年前から研究がさかんに行われていたそうです。
そして、今回アメリカの研究で、”日本人の”研究者がこの「ブロッキング現象のメカニズムを明らかにした」というニュースが入ってきました。この研究が進めば、今より正確な気象予測が可能になるかもしれません。
＞「これは、私の研究人生の中で思いがけない啓発的な瞬間の時で、神からの贈り物に他なりません」と教授は言う。
＞今回の発見について、気象の研究者たちは、これにより短期間の天気予報が直ちに改善されるというわけにはいかないかもしれないが、洪水や干ばつの発生が予想される地域を含む場所での長期的な気象パターンを予測することに役立つだろう
上記は日本人の研究者（ノボル・ナカムラ教授）の言葉ですが、この謙虚さを忘れずに、研究を進めていくことを願います。
以下、お馴染みのIn deepさん より引用します。
抗がん剤を初めとする薬（＝毒）が生物全般の絶滅を招くという危険性
抗がん剤が戦時中に開発されたマスタードガスを起源としていることは、多く知られています。
マスタードガスの毒作用とは、【細胞分裂を食い止める】ことで、抗がん剤の作用とは、【（がん細胞に対して）細胞分裂を食い止める】なので、基本的には同じ作用です。
だから、健康な細胞とガン細胞を同じように壊していき、健康な細胞とガン細胞のどっちが多く壊れるか？によって抗がん剤の効果は決まります。
これらの情報は、比較的多く知られていることですが、今回取り上げるのは、抗がん剤の是非を問う次元の話ではなく、その影響が、【全生物絶滅の危機をも生んでしまう可能性がある】という視点の記事です。
一体どういうことなのでしょうか？
以下、【抗ガン剤の起源が化学兵器マスタードガスだったことを思っているうちに、私たちが開いた「人類と他の生物の完全絶滅への道」が一瞬で見えたような／In deep】
より、引用・抜粋します。
投稿者 tutinori-g ｜ 2018-05-18 ｜ Posted in B01.科学はどこで道を誤ったのか？, G.市場に絡めとられる環境問題, H.利便・快美性に呼応する市場の危険性, I04.水資源の危機, K.環境汚染ってどうなってるの？, N.健康・医療・食品, N05.「がん」を考える ｜ No Comments »
近代（現代）科学はもう旧い！物質世界に傾斜した近代（現代）科学に替わる新たな”ポスト物理（質）主義科学”とは？
画像はコチラからお借りしました。
昨年末に 現代科学の終焉⇒”素人”の創造が未来を切り拓く というエントリーをしたばかりですが、どうやら現代科学の思考の問題性を、”科学者自身が”総括し、新たな科学への可能性を模索する動きが出てきているようです。
それを提唱し出したのがアメリカの科学者、ゲイリー・シュワルツ教授。これまで物質至上主義の現代科学を根底から見直す必要があるとの総括から「ポスト物理（質）主義科学」というのを提唱しています。今回はこの「ポスト物理（質）主義科学」とは何なのか？可能性はあるのか？見ていきたいと思います。
黒潮大蛇行にみる自然の摂理
今年もまた火山活動や季節外れの台風等で、自然災害の多い一年であったが、ここ最近になかったのが黒潮蛇行だ。大気の動きにおいて偏西風蛇行が、近年の異常気象に大きな影響を与えていることはよく知られてきたが、今年は海洋世界においても海流の蛇行がみられたのだ。そしてこの黒潮大蛇行によって今年の冬は豪雪となる可能性があるので注意が必要だ。
https://news.yahoo.co.jp/byline/nyomurayo/20171201-00078685/
「ドル基軸の崩壊」と「ベーシックインカム」の潮流は、環境破壊の原因である市場拡大を抑止するか
あけましておめでとうございます。
本年も当ブログの応援、よろしくお願いします。
昨年も様々な事があり、時代の急激な変化を感じます。
そのなかでも注目しているのが、①ドル基軸通貨の崩壊、②ベーシックインカム。
アメリカは、ドル基軸通貨体制によって自国以外の国を金融植民地として支配してきましたが、その結果、現在、世界の外貨準備の6割程度が米ドルで保有されています。そのドル崩壊が迫っています。
ドル基軸によるアメリカ覇権に対し、ロシアと中国という大国が反ドルのタッグを組み、ドル本位制を切り崩そうとしているのです。
ロシアは、プーチンが2003年に金貸しが支配する新興財閥からロシア経済の主導権を取り戻し、2014年には「ユーラシア経済連合」を立ち上げました。
中国は、2001年に「上海協力機構」を立ち上げ、2005年に胡錦濤が国家中央軍事委員会主席・党総書記・国家主席の三権を獲得して金貸しと関係が深い江沢民の院政を排しました。そして、習近平が2013年に「アジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）」を立ち上げ、アジア開発銀行に対抗しようとしています。
さらに、ＢＲＩＣＳが、2014年に独自の資本金をもつ「ＢＲＩＣＳ新開発銀行」を新設し、ＩＭＦと世界銀行に対抗しようとしています。
ここにメルコスール（南米共同市場：南米諸国の関税同盟）も合流しつつあります。
この動きのうえに、世界最大の原油生産国であるサウジアラビアの動向が慌しくなっています。
1932年に建国されたサウジアラビアは、中東そしてＯＰＥＣにおいて最もアメリカ従属国です。そのサウジアラビアにおいて、アメリカ従属の王族が一気に排除されだしました。
サウジアラビアが反米→反ドルに立ち、人民元を原油決済通貨として受け入れるようなことにでもなれば、ドルが基軸通貨の位置から転落する動きは一気に加速します。
この動きは、アメリカの債務不履行→ドル崩壊に備え、ドルで保有している外貨準備高を他の通貨に分散しようとする動きですが、本質は、‘71ニクソン・ショックを口実にブレトンウッズ体制（金本位制）を崩壊させ中央銀行による不換紙幣ドルの発行という、実体のない騙し経済の終焉を意味します。
そしてそれは、反金貸し・民族派の反旗であり、十字軍以降の約1000年間の金貸し支配からの脱却です。
貧困が消滅した現在、自分のための豊かさ実現の活力が喪失し、「地域を守る、社会を守る」、「社会の役に立ちたい」、「人々の期待に応えたい」という新たな活力源の潮流が顕在化しています。
「ベーシックインカム」は、この潮流を後押しすることが期待できます。
脱・金融市場として、不換紙幣ドルから実体（金）に裏付けられた経済システムへの転換。
更にその先の新たな社会への導きとして、ベーシックインカムの潮流があるような感覚があります。
これまでの私有を前提にした働き方・生き方から、「人々の期待に応える」ことを活力源にする新たな働き方・生き方への転換。
また、人々の期待に沿って「必要か否か」の判断が洗練されてゆくことで、環境破壊の行過ぎた市場主義から自然に同化した生産への転換。
以下、リンクより引用
