これまでバイオマスについて見てき、特に「３．単独では成立しないから支援が必要 [1]」では、支援の始まった起源は「京都議定書」の温暖化問題にあるように思われます。
そこで、以前にこのブログで掲載された『二酸化炭素による温暖化って本当？第1回 [2]』
に続けて、温暖化について調べてみました 
地球の温暖化が言われているが、短期でみれば例外がないわけではないが、概ね観測結果からして「事実」と捉えてよいように思います。
しかし、「地球温暖化」といった場合には、現在では『CO2増加による温暖化』というのが一般的に言われているが、これって本当なのでしょうか
まずは、CO2増加による温暖化説が出来上がるまでの過程を追ってみたいと思います。
もっと知りたいと思った方は
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【存在基盤のぐらつき】
第二次世界大戦以降の’50年代から、世界の気象学者はこぞって地球の観測を始めることとなります。その理由は、各国の気象学者は敵味方に分かれ軍事研究に協力してきたが、戦争が終わり軍事予算の削減が進む中で、気象学者の失業＝存在基盤の喪失が心配されだしてきました。
そこで、当時の気温上昇に目をつけ「地球は灼熱地獄になる！」と気象研究の必要性を訴えたのです。
そして、その原因として大気中のCO2濃度の上昇を化石燃料の燃焼結果かもしれないと考え始めたのです。（今後も化石燃料を消費し続けるので、CO2は増加し続けると考えたのは当然の結果であった。）
気象学者の存在基盤のぐらつきこそが、問題の本質を見えなくした原因ではないでしょうか。 つまり、己の食い扶持を確保が問題の本質よりも優先された結果だと思われて仕方がありません。 （※温暖化の原因はCO2でも何でも良かったのではないだろうか？）
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【環境保護運動＝気象学者の研究費の増額？】
気象学者によるCO2温暖化説は’60年頃から始まりました。
‘63年、民間の自然保護財団の主催する会合で、気象学者キーリングらは「次の世紀に予想されるCO2量の倍増によって世界の温度が４℃以上も上昇する可能性があり、これが有害な結果を生むかもしれない」と警告しました。
つまり、この会議によって気象学者たちは、学術的研究の範囲を抜け出して、環境保護運動の範囲へと行動を拡げていくことになりました。
そして、これこそが「温暖化研究にもっと研究費を増やせ！」という科学者の大合唱になっていくきっかけだったのです。
つまり、環境保護をお題目として研究費の増額を迫ったのです。
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【政治家と気象学者の結び付き】
そして、これに大きな影響を与え、加速させたのが米ソの冷戦時代からの解放でした。
‘61年に始まった「フルシチョフ－ケネディによる米ソの雪解け」により、米ソ共同で行う事業が求められたのです。
そこで「地球大気研究計画（ＧＡＲＰ）」が取り上げられました。これは世界共同で地球の大気の観測を行うものでした。そして、このＧＡＲＰに対応して、世界気象気候（ＷＭＯ<前身は国際気象気候ＩＭＯ；’73年結成>）などが観測網を整備してきました。
‘87年のレーガン大統領とゴルバチョフ書記長による中距離核戦力全廃条約を受けて、先進７カ国サミットは新しい目玉となる議題を探す必要に迫られました。
ここで目にとまったのが’88の航空宇宙局のハンセンによる「99％の確信をもって長期的な温暖化が進行中」という議会証言です。
これが、88年のトロントで開かれた７カ国サミットの主題となり、これにつづくいわゆる科学者によるトロント会議となりました。
ここでは、2005年までにCO2の排出量を1988年のレベルよりも20％削減されるべきなどの議論が行われます。
政治家と気象学者が結び付き、世界的な政治運動＝環境運動を作り上げていったのです。 （トロント会議を基に京都議定書へと続くことになります。）
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- CO2温暖化説は間違っている ／ 槌田 敦 著（ほたる出版）
- 地球温暖化の真実 ／ 住 明正（ウェッジ選書）
by 村田頼哉
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