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自然の摂理から環境問題を考えよう！
本当に失ってはいけない本源的な価値は何かを考えてみませんか？
を軸に、環境や人工物質の問題を考えていきます。
今日は、地球温暖化とC02の関係について考えます。
2006/08/21(月)の読売新聞の以下の記事に対して、近藤邦明氏は以下のように解説しています。
～・読売新聞より・～
氷期と間氷期、ＣＯ２が変動を増幅…スパコンで再現
阿部助教授らはコンピューター上で、ＣＯ２濃度を一定に保ち日射の変化だけで氷期・間氷期の変動が再現できるかどうかを計算してみた。その結果、日射の変化が、氷期・間氷期の変化のパターンを生む引き金になることが確認できたが、変動の幅は観測値と合致しなかった。このため、過去４０万年間のＣＯ２の変化もあわせて計算したところ、過去の変動がほぼ再現できた。
これに対する近藤氏の見解は…
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以下、近藤氏の見解 [1]
この記事のポイントは、過去の氷期・間氷期サイクルの発生する原因がミランコビッチサイクルであることを確認したが、ミランコビッチサイクルだけでは氷期・間氷期サイクルの実際の気温変動は再現できなかったこと、そこに気温変動の結果としての大気中二酸化炭素濃度の変動による「フィードバック」を考慮するとうまく過去の気温変動を表すことができたということです。
このシミュレーション結果から、言えることは次の二点です。
①氷期・間氷期サイクルにおいて、その発現の原因はミランコビッチサイクルによる太陽放射の変動であること。
②二酸化炭素地球温暖化シミュレーションモデルにおいて、副次的な要素である二酸化炭素の温室効果によるフィードバックを過大に評価していること。
①は良いとして、②についてもう少し詳しく説明しましょう。
南極アイスコアの分析では氷期と間氷期では10℃程度の気温の変化があります。氷期の全球平均気温を5℃としますと、氷期と間氷期（平均気温15℃）の飽和水蒸気量はそれぞれ6.8g/m3と12.8g/m3です。大雑把な比較ですが、湿度を50％と仮定すると、水蒸気の大気中濃度はそれぞれ4231ppmと7964ppmとなり、ほぼ倍の違いになります。どう見ても二酸化炭素の氷期・間氷期の大気中濃度差100ppm程度よりも大きな影響を及ぼすと考えられます。
今日の地球大気を構成する気体の中で最も大きな温室効果を持つのは水蒸気ないし雲であり、全温室効果の90％以上を占めています。氷期においても最も重要な温室効果ガスは水蒸気なのです。
しかも、氷期・間氷期で二酸化炭素の大気中濃度は200～300ppm程度の変動であるのに対して、水蒸気は4000～8000ppm程度も変動するのです。濃度変化量の絶対値だけでなく比率で見ても水蒸気の大気中濃度の変動の方が大きいのです。つまり、氷期・間氷期サイクルに対して温室効果によるフィードバックにおいて主要な役割を果たす気体は二酸化炭素ではなく水蒸気なのです。
気候予測シミュレーションの数値モデルでは水蒸気による温室効果を含めた挙動を正しくモデル化することが出来ていませんから、今回の阿部氏らの氷期・間氷期再現数値実験では、温室効果として二酸化炭素の挙動だけを考慮していると考えられます。
つまり、温室効果として最も大きな影響を持つ水蒸気による温室効果を無視して、二酸化炭素の温室効果だけを考慮した数値実験で過去の氷期・間氷期サイクルを再現できたということは、二酸化炭素による温室効果を過大に評価しているということを示しているに他なりません。やはり彼らの数値実験は数合わせのお遊びに過ぎないのです。
阿部助教授は「産業活動などに伴う現在のＣＯ２排出は、過去のＣＯ２の変化よりも急速だ。このまま排出が続けば、かつてない気候変動をもたらす可能性が高い」と話している。
については、正に噴飯モノです。
明快な論理だ。
上段の新聞報道を見た読者は、科学的な根拠をもってCO2が温暖化の原因であるということが証明されたと思ってしまうだろう。しかし、温室効果とCO2の関係については、科学的根拠が無いとう見解が事実を追求している研究者からはたくさん出ている。
にも拘らず、これだけ事実を押し曲げた報道一色になり、その中心は御用学者ばかりという状況だ。これを見ていると、自然科学事実解明の視点だけではこの問題は解決せず、この情報操作は何のために行われているのかという視点が不可欠だと感じた。
その中心は日本では環境省だ。以下の記事では環境省は、根拠希薄なCO2温暖化説をもとに、製造業への補助と、CO2取引（これは世界巨大資本が中心）の後押しをしている。
売買の時代
毎日新聞（Web 2004-08-04） [2]に以下の記事がありました。
地球温暖化の原因となる温室効果ガス削減のため環境省は、企業の自主参加による国内排出量取引制度を来年度から導入する方針を決めた。企業は自主的に排出量の目標を設定し、同省は目標達成のために必要な省エネ機器の導入にかかる費用を補助する。目標以上に削減できた分については、できない企業に売却することができる。同省は当初、30 程度の事業所が参加し、25万～30万トン分の二酸化炭素(CO2)が削減できると見込んでいる。
新制度では、参加企業がこれまでの排出量などから温室効果ガスの削減量を決め、排出目標を設定する。目標達成のため省エネ設備の導入にかかる費用について、同省は1事業所当たり約1億円の補助をする方針で、05年度の概算要求に盛り込む。
同省は06年度が終わった段階で、設定した目標が達成できたかどうかを検証。達成できない場合は、ペナルティーとして補助金の返還を求める。一方、目標よりも余分に削減できた分を企業が、目標を達成できなかった企業に金銭で売却できる「排出量取引市場」も創設する。
こう考えると、地球温暖化問題も市場拡大のために捏造された可能性が高い。水だけではなく空気まで市場化される時代のようだ。
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